明治後期になると国家体制も充実し産業、軍事も拡大してきました。１８９４年（明治２７）、朝鮮では、専制政治に対する農民の反乱が起こり朝鮮の要請で清国（中国）は鎮圧に出兵しました。これに対抗して日本も軍隊を派遣し日清両軍は衝突、日清戦争ｘがはじまりました。日本は挙国一致で戦争にのぞみ、一方、清国は近代化に遅れ、国内の政治対立もはげしく、翌年、日本の圧倒的勝利で終結しました。日本は巨額の賠償金を得るとともに、遼東半島、台湾、澎湖諸島の植民地を得ました。のち、遼東半島はロシア・ドイツ・フランスの三国干渉により返還しています。

日清戦争後、欧米列強は清国に進出をはかりましたが、清国内では内政改革や外国人排斥の運動が激化し、北清事変（義和団事変とも）などが起こりました。列強は清国に出兵し暴動を鎮圧しましたが、ロシアはこの機会に満州を占領しました。満州は中国の東北地方からロシア沿海地方にかけての地域ですが、いまや歴史的用語になっています。これに対して１９０２年（明治３５）、日本は日英同盟協約をむすび軍備を拡張し、ロシアに対して満州を日本の利益範囲外とするかわりに、朝鮮に対する支配権を認めさせようとしましたが、交渉は成立せず、１９０４年（明治３７）に日露戦争がはじまりました。ロシアは国内で専制政治に対する反対運動が高まり十分な戦力は発揮できず、日本も激戦で多大の損害をうけたため、日本海海戦の勝利直後、米国のルーズベルト大統領に和平の仲介を求めました。１９０５年（明治３６）、米国ポーツマスで日露講和条約が締結され、ロシアは日本に対して、朝鮮における日本の支配権の承認、旅順・大連の租借権、長春・旅順間の鉄道権益の譲渡、南樺太の割譲などを認めました。１９１０年（明治４３）、日本は韓国併合条約により朝鮮を日本の領土とし、朝鮮総督府をおいて植民地支配をはじめました。

明治維新後、近代的な産業が興りましたが、農業の近代化は遅れ、産業の振興も軽工業にくらべ重工業は遅れていました。しかし日清・日露戦争以降、軍備の増強や鉄道建設のため鉄の需要は急増し、政府が官営の八幡製鉄所を建設するなど、重工業が発展しました。一方、足尾銅山の鉱毒事件など公害問題も発生してきました。

明治後期からは日清・日露戦争をはじめ、戦争の連続でしたが、これらの戦争には測量が必然的に実施され、ぼう大な測量により広範囲にわたる地図が作成されました。測量分野でのあらましは、つぎのとおりです。

１８８８年（明治２１）、陸地測量部が発足し参謀本部陸軍部測量局は廃止、三角科、地形科、製図科、修技所が設置されました。これにより測量業務は陸地測量部に統一、初代部長は工兵大佐小菅智淵（こすげ・ともひろ １８３２～１８８８）でした。本格的な三角測量と水準測量が全国で行われ正確な地形図が作成されました。陸地測量部は第二次大戦終結の１９４５年（昭和２０）まで継続します。陸地測量部條例、陸地測量標條例、陸地測量官官制、陸地測量官任用規則なども制定され、１９０１年（明治３４）には三角測量法式草案の内規も整備されました。

１８９１年（明治２４）、東京三宅坂の参謀本部構内に日本水準原点が設置され翌年、東京麻布の東京天文台に日本経緯度原点が設置されました。この時点で一等三角測量はかなり進展していましたが、本格的な二、三等三角測量も開始されています。１９０２年（明治３５）、北海道でも一等三角観測作業が開始されました。北海道は１８７３年（明治６年）から開拓使により測量が行われていましたが、陸地測量部の全国統一した方法により根本的にやり直しされました。

１９０６年（明治３９）、日露戦争後の樺太国境画定が行われ翌年までつづき、陸地測量部が大きな役割を果たしました。同年、沖縄、翌年には朝鮮半島の測量が開始されています。１９１１年（明治４４）には沖縄で基線測量が行われています。三角測量は北海道、沖縄をのぞき明治末期にはほとんど完成、また外地の測量は日清、日露戦争を契機として広範囲に実施されてきました。

測量標石については測量標規則が制定され、測量標の保護がはかられ、陸地測量標條例と標石の形状などを定めた陸地測量標條例施行細則は１９４９年（昭和２４）まで存続、１８９６年（明治２９）、三角点の材質を小豆島産の花崗岩に統一、１９００年（明治３３）には一等三角点に下方盤石の埋設が開始されました。１９０２年（明治３５）、測量標保護について各府県に訓令が出されています。地図については１８８９年（明治２２）になって江戸時代の「伊能図」、「天保図」をもとに輯成二十万分一図の作成が開始されました。１８９５年（明治２８）、これまで編集図、仮製図といわれた二万分一地形図にかわり五万分一地形図、また１９１０年（明治４３）には二万五千分一地形図の作成が開始されました。

１９１１年（明治４４）、中国では辛亥（しんがい）革命がおこり、翌年には中華民国が成立し清国は滅亡しました。清国は、もともと満州に建国され、女清（満州）族は漢民族を征圧し、１６４４年から１９１２年まで中国本土とモンゴル高原を支配した最後の統一王朝になりました。１９１７年（大正６）にはロシア革命がおこり世界初の社会主義政権であるソヴィエトが誕生しロシア帝国は滅亡しました。１９１４年（大正３）から４年間にわたり第一次世界大戦がありました。日本は、この機に東アジアの勢力拡大をねらい、ドイツに宣戦し山東半島の青島（チンタオ）や南洋諸島を占領しました。また戦後にはシベリアに取り残された連合軍側軍隊の救出を理由に、シベリア・沿海州・北満州に出兵し、ソビエト政権の拡大を防ごうとしましたが、成果をあげることなく撤退しました。１９２２年（大正９）には関東大震災が発生し東京・横浜の下町は壊滅し多くの被災者がでました。大震災を契機に、１９２７年（昭和２）には銀行の不良貸付が表面化し金融恐慌がおこり、その結果、中小銀行は大銀行に統合され、大銀行を中核とした大財閥は産業部門を傘下にし経済界を支配するようになりました。

大正年間は世界的に国際協調の機運が高まり、日本は１９２５年（大正１４）にロシア革命以来、はじめてソヴィエト連邦と国交を正常化し、また中国に対しては外交交渉によって権益をまもっていく政策をとりました。しかし昭和にはいると協調外交はゆきづまり、軍部が台頭し１９３１年（昭和６）には満州事変がはじまり関東軍により満州全土が占領され、翌年には満州国が建国されます。ひきつづき１９４１年（昭和１６）から第二次世界大戦がはじまりました。初期の戦局は日本が優勢でしたが、次第に悪化し、１９４５年（昭和２０）の米国による原子爆弾投下、ソ連の対日宣戦を契機に、日本は降伏しました。

１９１３年（大正２）、全国の一等三角測量、一等水準測量は終了し、その成果は「明治成果」と呼ばれます。ひきつづいて１９１５年（大正４）、国後島、択捉島などの北方諸島で一等三角測量の実施、１９１８年（大正７）、日本経緯度原点の経度が改正され測量成果が修正されました。１９２０年（大正９）、第一次大戦後、日本の委任統治領になった南洋諸島の測量開始、１９２３年（大正１２）には関東大地震が発生し応急測図と被害調査に着手しました。１９２４年（大正１３）、マドリッドの万国測地会議で国際回転楕円体が決定されヘイフォードの計算結果が採用されましたが、日本は従来どおりベッセルの回転楕円体によりました。１９２５年（大正１４）には全国五万分一地形図刊行が完了、第二次大戦直後まで「参謀本部の地図」、「陸測の五万」などと呼ばれていました。

１９３１年（昭和６）、満州事変の勃発とともに満州の測量が開始されました。戦時色が濃くなった１９３７年（昭和１２）には国土防衛上秘密保持を要する土地建物などは地図上で偽装改描され、１９４１年（昭和１６）には地図販売は停止されています。同年、陸地測量部三角、地形、製図科は廃止され総務と第一～三課設置、修技所は教育部に改称、陸地測量師、陸地測量手をそれぞれ陸軍技師、陸軍技手に改称されました。１９４４年（昭和１９）、陸地測量部は松本市西南の波田村（現波田町）へ疎開、１９４５年（昭和２０）三宅坂庁舎は空襲により焼失、終戦とともに陸地測量部は廃止され、内務省地理調査所が発足しました。

陸地測量部による測量

陸地測量部の発足

１８８８年（明治２１）、陸地測量部條例（勅令第２５號　明治２１年５月１２日）により陸地測量部が発足し内務省地理局と参謀本部陸軍部測量局で行われていた測量業務はすべて陸地測量部に統一されました。陸地測量部は参謀本部長の隷下の独立官庁であり参謀本部の外局としての位置づけです。初代部長は工兵大佐、小菅智淵（こすげ・ともひろ １８３２～１８８８）でした。小菅はこの年、病没し、後任は工兵大佐、山内通義（やまのうち・みちよし　１８５０～１９１２）になります。この年は市制、町村制の公布された年でもありました。陸地測量部によって本格的な全国の三角測量と水準測量が行われ正確な地形図が作成されましたが、発足時には参謀本部測量局など以前の組織による測量、また内務省地理局による全国測量の業績があり経験豊富な技術者も配属されていました。部内の職制は三角科（科長工兵少佐、田坂虎之介）、地形科（科長工兵少佐、関大之）、製図科（科長心得工兵大尉、早川省義）、のほか修技所が設置され、三角科は三角測量を主とした広範囲の大地測量を担当、地形科は三角測量後の内部の詳細な地形や地物を測量しました。修技所は第二次大戦中、教育部に改称されています。陸地測量部は第二次大戦終結の１９４５年（昭和２０）まで継続しました。測量標については測量標規則（勅令第５８号　明治２１年７月２３日）が制定され測量標の保護が規定されました。三角点など測量標識についての法令としては、はじめてのものです。

１８８９年（明治２２）に陸地測量官官制（勅令第３４号　明治２２年３月１４日）、陸地測量官任用規則（勅令第３５号　日付同前）が制定され、陸地測量官として奏任官の陸地測量師と判任官の陸地測量手を置くこと、陸地測量師は修技所で２年以上の高等の学科を修業、卒業したもの、陸地測量手は修技所生徒を卒業したものとされました。奏任官は明治憲法下で三等から八等の高等官で、判任官はそれ以下の下級官吏とされていました。

１８９０年（明治２３）、陸地測量標條例（法律第２３号　明治２３年３月２６日）、同施行細則（省令第１２号　明治２３年４月１７日）が制定され測量標の設置や保守、測量の実施について権限が明らかになりました。全国測量計画は、これまで縮尺二万分一図を基本図として進められてきましたが、経費節約と早期完成を期して縮尺は五万分一に改められました。また１０年に１回、修正作業を行うことも明らかにされました。

１８９１年（明治２４）に串本、高神、深堀、外浦、輪島、鮎川の験潮場が設置され、それぞれ験潮儀が置かれ、監守が観測しました。同年、東京三宅坂の参謀本部前庭に標高の基準となる日本水準原点が完成しました。つづいて１８９２年（明治２５）、麻布の旧東京天文台にある子午環中心に日本経緯度原点が設置されました。明治後期は国家予算の多くが軍事のためつかわれましたが、陸地測量部の予算は潤沢ではありませんでした。要員の確保や樹木伐採補償にも苦労され、当時の新聞にも掲載されています。

「測量部事業の妨害　目下從事しある陸地測量部事業の進行上地形の嶮悪風雨霜雪河川の横断森林の隠蔽等天然の妨害以外最も痛痒を感ずる者は各地方共高價の賃銀を支拂はざれば傭役人夫を得難く爲めに豫算外の經費を要すること及び測量上障害樹木の伐採に對し有權者の過當なる補償を要求する事の二點なりと云ふ」［東京朝日新聞：測量部事業の妨害　明治三十二年三月十二日　第四千五百五十七號　１８９９　ｐ２］

１８９６年（明治２９）、これまで三角点の標石は測量官各自が調達していましたが、品質、形状などを統一することになり小豆島産の花こう岩が採用されました。

１８９７年（明治３０）頃から日本本土の防衛のため各地に要塞が築造されました。これまでの東京湾、紀淡海峡の由良、下関、対馬に加え鳴門、瀬戸内海の芸予、呉、長崎、佐世保、舞鶴、函館の建設がはじまり、要塞の地形突出部を結んだ要塞地帯線には要塞地帯標が設けられました。長崎や対馬、由良などにはいまも残存しています。日本全国の６分の１の面積を占める要塞地帯とその周辺の地図は秘密図として指定され、改描や非公開にされました。要塞地帯から１０キロメートル内の測量や撮影などは、要塞司令部の許可を必要とすることとなり第二次大戦終結までつづき「陸軍秘密圖書取扱規則」、のちに「軍事機密圖及秘密圖取扱規則」で制約されました。

１９０２年（明治３５）には一等三角測量が、はじめて北海道に及びました。１８９７年（明治３０）から北海道での測量作業者には小銃と弾薬が貸与されています。

１９０４年（明治３７）から１９１１年（明治４４）の間、陸地測量部修技所は清国人留学生を毎年２０人程度受け入れ、清国への測量技術移転が行われています。幾何学、三角法、製図などを習得し三角科、地形科、製図科で実習を行いました。清国では１９０５年（明治３８）、官吏登用試験であった科挙が廃止されると、西洋の新学（国家形成にかかわる学術）を学ぶため多数の留学生が訪日しています。１９０７年（明治４０）には陸地測量師岩永義晴（いわなが・よしはる）が清国陸軍測絵学堂のお雇い教師として招聘されました。

１９０６年（明治３９）、陸地測量師杉山正治（すぎやま・まさはる　１８５３～１９２３）は１９０３年（明治３６）から３年間のドイツ留学を終え帰国、三角科第一班長として「三角測量法式　草案」の改正などに尽力しました。

１９０７年（明治４０）、沖縄ではじめて一等三角測量の選点が行われています。また北海道夕張岳に平面直角座標の原点である「北部原点」を設定し、北海道と樺太に適用しました。

明治末期の時点で三角測量は本州、四国、九州は終了し選点は台湾の西岸部はほとんど済み、観測櫓を建てる造標は南は西南諸島を終え、北は択捉、国後島に及んでいます。一等三角測量は西南諸島まで完成し二等三角測量と一等水準測量は北海道中部まで、三等三角測量と二等水準測量はようやく北海道に達しました。地形測量は東海、山陽、山陰、四国、九州が完了しています。

１９２３年（大正１２）の関東大震災後の復旧のため帝都復興院からの依頼で被災地の応急測図と被害調査に着手しました。帝都復興院は翌年、内務省の外局として設置された復興局に引き継がれています。１９２４年（大正１３）、北海道の地形測量を最後に日本の基本測量が完了しました。

１９２５年（大正１４）には全国の基本図、五万分一地形図刊行が完了し以降、「参謀本部の地図」、「陸測の五万」などと呼ばれ軍事、行政、民間にも広く利用されることになります。全国の基本図は１８９０年（明治２３）に五万分一にする方針が決まり、１８９５年（明治２８）頃からはじめられた全国の地形図が刊行が、すべて完了するまで３０年間かかかったことになります。日本本土の地形図はこのとき以来、一部をのぞき第二次世界大戦終結まで大規模な改訂は実施されませんでした。第一次世界大戦では西欧ではすでに航空（空中）測量を行っており、陸地測量部も技術移転をはかり大正後期には地上写真測量や航空機による空中写真測量も実施されています。１９３０年（昭和５）には一万分一空中写真測量図「東京西部」が発行されています。同年、陸地測量部は海軍、水路部の測量艦「満州」から南西諸島（トカラ列島、尖閣諸島）の写真測量を行っています。

１９３７年（昭和１２）に公布、施行された軍機保護法（法律第７２号）により同年６月から軍事施設、造船所、発電所、浄水場など国土防衛上、秘密を要する土地や建造物は地図上で空白にするほか、別の地物に置きかえたり、注記や記号のみ削除するなど、偽装改描がされることになりました。

１９３９年（昭和１４）、陸地測量部は陸地測量部防諜規程（内規か）により地図の検閲と販売規制を強化しました。地図の出版は株式会社が窓口になり特高（特別高等警察）の許可を得る必要がありました。１９４１年（昭和１６）の第二次世界大戦勃発時には地図の販売は全面的に停止されました。

１９４１年（昭和１６）、陸地測量部條例が改正され陸地測量部三角、地形、製図科廃止され総務課と第一～三課が設置、修技所は教育部に改称、陸地測量師、陸地測量手をそれぞれ陸軍技師、陸軍技手に改称されました。同年１２月、日本と米英との開戦によって３年９ヶ月間におよぶ第二次世界大戦が勃発しました。日本では支那事変（日中戦争）を含め大東亜戦争と呼ばれました。

１９４４年（昭和１９）４月、陸地測量部は空襲にそなえ杉並区和泉町の明治大学予科に疎開しました。同年ドイツから航空カメラやステレオプラニグラフ図化機を潜水艦で日本へ運び込まれました。この時期、全国の空中写真撮影も行われています。また兵要図の需要が急がれたため地図の印刷を大日本印刷、凸版印刷など民間４社にも外注しました。

１９４５年（昭和２０）５月、陸地測量部全機関が松本市郊外へ疎開しました。このとき陸地測量部は総員１０００名を超えており分散疎開し、波田（はた、現波田町）、梓、塩尻、温明の各国民学校などが作業場にあてられました。しかし疎開先で作成された多くの外邦図なども戦地へ輸送することもできず、ほとんどが無駄になってしまいました。同年同月、疎開の資材が新宿駅で空襲のため貨車ごと炎上し多数の資料が失われ、陸地測量部三宅坂旧庁舎も空襲により焼失し、地図原版などが焼失しました。同時期、戦局の悪化にともないは本土決戦に備えたマルタ作業地図ともいわれる作戦図「陸海作戦用図」が作成されています。北海道から九州の太平洋岸の一部に限られ距離方眼や水深線が描かれた３色刷りの五万分一図です。これも用いられたことはありませんでした。終戦とともに陸地測量部は廃止されました。陸地測量部発足後、第二次大戦終結までの間４００名もの殉職者がでていますが、ほとんどが外地での測量作業中であったといわれています。

陸地測量部が松本市郊外の波田国民学校へ疎開したときに、東京から移設された時計が松本市時計博物館に保管されています。もともと三宅坂庁舎の正面玄関に設置されていました。英国ラッセル社（Russell and Sons）製のもので高さは約２メートルあります。終戦時に同校へ寄贈されたものです。文字盤の外周は分針、文字盤の上方は秒針、下方は時針になっています。

外邦の測量

陸地測量部の活動の重点は将来、予想される戦場の測量と地図作成でした。国内のみならず朝鮮半島、台湾、中国大陸などの外地の測量も偵察をかねて行っており、日清、日露両戦争の機会に日本の本土以外の「外邦図」が多数作成されています。外邦図はかつて日本が領有した朝鮮、台湾、樺太、千島などの地図を含め日本の本土以外すべてを地図とされています。

初期の朝鮮半島や満州での測量はロシア軍などと競合する場合もありました。陸地測量部だけでなく、戦時中、現地部隊の測量による作戦図、敵軍から入手した地図や現地の行政機関の土地調査事業による地籍図などが活用されました。陸軍が秘密裏に行った測量も多く、反日感情から測量要員が殺傷されたこともあります。測量方法は平板測量が主でしたが、携帯可能な簡易な測量機器や歩測、目算でも行われました。江戸時代の伊能忠敬のように方向と距離だけ野帳に記入し、宿舎で図面を作成することもあったようです。

三角測量や水準測量による本格的な測量は明治後期以降、日本が実質統治をした地域からはじまりました。陸軍による外邦の秘密測量は当事国との間で紛争が絶えませんでした、そのため測量を推進する陸軍と、国交や対日感情を重視する外務省とも対立することが多かったようです。外邦測量については全般にわたり、小林茂、竹内正浩などの文献を参考にしました。［小林茂：外邦図　中公新書　２０１１］、［竹内正浩：地図で読み解く日本の戦争　ちくま新書　２０１３］、［参謀本部北支那方面軍司令部（小林茂解説）：外邦測量沿革史草稿　復刻版　不二出版　２００８］、［藤原彰編（高木菊三郎著か）：外邦兵要整備史　不二出版　１９９２］

１８９４年（明治２７）８月、朝鮮半島の支配をめぐって朝鮮での日本、清国の衝突が拡大し日清戦争が開戦されました。陸地測量部では「秘密圖取扱規定」が定められ軍事施設のある地域の地図を秘密図とし外邦図は一層、厳しく管理されました。同年１０月に陸地測量部長工兵大佐藤井包聡（ふじい・かねすけ　１８５０～１９２５）の提案により臨時測図部が編成され、翌年２月には３００人ほどが戦地へ出発し、清国内の占領地を測量しています。臨時測図部では陸地測量部だけの要員では不足するため、１８７１年（明治４）に開設された順天求合社などから雇員を採用しました。１８９５年（明治２８）４月、日清講和条約が下関で締結され日清戦争は終結し、同年８月までに日本軍は清国領から撤退しました。臨時測図部も遼東半島の測量を中断し同年６月には解散されました。しかし同年９月にはふたたび臨時測図部が編成され、朝鮮へ派遣されています。臨時測量部班長であった玉井清水大尉の報告によれば同時期に元山においてロシアの測量隊も行動していました。そのころ朝鮮では親日派と親露派が対立し不穏な動きがあり、日本の臨時測図部も、その影響をうけ雇員数名が殺害されました。翌１８９６年（明治２９）には陸地測量部は朝鮮国内の測量から撤退し、要員は台湾へ派遣されました。日清戦争の開戦後、１８９７年（明治３０）頃まで、陸地測量部は戦地の測量、測図に専念し国内の作業はほとんど中断されています。

日清戦争以前の１８８５年（明治１８）頃からロシアは朝鮮各地や満州の一部でも測量、地図を作成していました。１８９６年（明治２９）６月に露清間で東清鉄道の敷設が合意されました。東清鉄道はシベリア鉄道の支線であり兵力の輸送に重要となります。ロシアは鉄道予定地周辺の本格的な地図作成に乗り出し哈爾濱（ハルピン）を基準にして、天測も含め正確な測量を実施しました。当時、哈爾浜の洗濯屋を装った日本の陸軍諜報員、石光真清（いしみつ・まきよ　１８６８～１９４２）はつぎのように述べています。「条約の調印とともにロシアは測量技師を主体として、これに地質、天文、地理その他の専門技術者を参加させ、（中略）測量隊十隊を編成、予定線路を中心に重要地点に派遣した。（中略）後に警察署の建てられた辺りに上陸して天幕を張り大楡（にれ）樹の頂上高く三色旗を翻して、これを元標として測量を開始した。」[石光真清：曠野の花　竜星閣　１９５８　ｐ１６４－１６５、上文の「条約」は東清鉄道敷設に関する露清密約、「元標」は鉄道測量の起点]

１８９７年（明治３０）には、日本が日清戦争後の台湾を統治するために設置した台湾総督府では、臨時土地調査局が測量を開始しました。この年、台湾の最高峰モリソン山を明治天皇の命名により「新高山」（にいたかやま）と改称されました。臨時土地調査局では地籍調査のため台中に原点設置、基準点は主三角点（内地二等三角点相当）、次三角点（内地三等三角点相当）、図根点（内地四等三角点相当）、主水準点、次水準点が設置され三角測量も行われましたが、１９０６年（明治３９）以降、陸地測量部により一等三角測量、水準測量をはじめ本格的な測量が行われました。

１８９８年（明治３１）、ドイツが山東半島の膠州湾を租借、ロシアは旅順と大連を含む遼東半島先端を租借しました。１９００年（明治３３）には、列強の国々の中国進出を阻止しようとした義和団の反乱を列強側が鎮圧した北清事変（義和団事件）が起こっています。陸地測量部は戦時体制になり現地で測量を行い、兵要地図を作成しています。１９０３年（明治３６）、日露間の情勢が険悪になり、戦争にそなえ朝鮮の北部、鴨緑江はじめ満州との隣接地帯の詳細な測量が行われました。

１９０４年（明治３７）、日本とロシアが満州・朝鮮の制覇を争った日露戦争がはじまり、同年４月には鴨緑江の渡河戦があり、日本軍はロシア軍から精度の高い満州南部、遼陽付近の地図を鹵獲（ろかく、奪うこと）し早速、陸地測量部で編集され、現地の部隊に配布されました。同年５月に参謀総長、大山巌（おおやま・いわお　１８４２～１９１６、元帥陸軍大将）から敵軍の地図を入手した機会に、つぎの訓示がありました。「地圖は運籌ノ基礎ニシテ作戰上必須ノ利器タルコト復タ喋々ヲ待タス而シテ我陸軍ノ之ヲ製スルヤ數年ノ勞力ト巨大ノ費用ヲ要シタルコト殆ント想像ノ及ハサル所ニ在リ殊ニ満洲方面ニ係ルモノハ更ニ種々ノ苦計ヲ以テ完成シ得タルモノトス乃チ之ヲ貴重シテ決シテ敵手ニ委セサランコトヲ圖ラサルヘカラス」（以下略）運籌(うんちゅう）は策略のことです。戦地における地図を重要視していたことがわかります。マキャヴェッリ（Niccolò Machiavelli　１４６９～１５２７、イタリアの政治思想家）の「戦術論」やクラゼヴィッツ（Carl Philipp Gottlieb von Clausewitz　１７８０～１８３１、プロイセン王国の軍事学者）の「戦争論」にも指揮官には戦地の地勢と地図が重要不可欠であることが説かれています。［陸地測量部：陸地測量部沿革誌　１９２２　ｐ１８４－１８６］ 、［横手慎二：日露戦争史　中央公論新社　２００５　ｐ３９－６０］

陸地測量部では日清戦争のときと同様に、臨時測図部が編成され、主として地形科員が従事し、また順天堂求合社からも要員を補い３００人程度で構成されました。臨時測図部は日清戦争時についで第二次臨時測図部と呼ばれることもあります。現地ではロシア軍や馬賊などにも狙われ、かなりの危険をともないました。実戦部隊は地図不足に悩みましたが、ロシアから鹵獲した地図は精度が高く役立ったようです。日露戦争末期には遼東半島で従事していた測図班が樺太に派遣され樺太全島の測量を開始しています。

１９０５年（明治３８）９月に締結された日露講和条約（ポーツマス条約）第９条で、樺太の北緯５０度以南を日本が領有することになりました。これまで樺太全島は１８７５年（明治８）の樺太・千島交換条約によりロシア領になっていました。

１９０６年（明治３９）から１９０８年（明治４１）にかけて、樺太では天文測量による日露両国の国境画定作業がおこなわれました。樺太の日露国境がはじめて地図になったのは１９１１年（明治４４）で、「假製樺太南部五万分一　明治四十年測圖、明治四十四年製版」として樺太境界劃定委員、陸地測量部により発行されています。

樺太の北部については、日露戦争終結以前に日本軍第十三師団が樺太を占領して、北緯５０度以南だけでなく以北の部分も測量し「樺太北部五万分一」図を、すくなくとも１７枚は作成したようです。さらに１９４０年（昭和１５）、関東軍測量隊による写真測量により翌年、陸地測量部が二万五千分一地形図を一部の地域について２７面を作成しています。［小林茂：外邦図　中央公論新社　２０１１　ｐ１４６］、［小林茂編：近代日本の地図作製とアジア太平洋地域　大阪大学出版会　２００９　ｐ１９８－１９９（清水靖夫執筆）］

この年、ロシアが租借していた遼東半島は日本が権益を得ることとなり、南満州鉄道株式会社（満鉄）が設立され鉄道建設を進めました。満鉄の路線は遼東半島の南から北へ旅順、大連、奉天（現、瀋陽シェンヤン）、新京（現、長春チャンチュン）、哈爾濱（ハルピン）、斉斉哈爾（チチハル）などに伸びているほか、広い地域に線路が敷設されています。日露戦争後も臨時測図部は朝鮮北部と満州で測量をつづけましたが、治安不安定のなか測量隊員が殺害された事件などで活動が困難になり、要員は１９０６年（明治３９）末までに帰還しました。しかし臨時測図部は存続され、秘密の外邦測量を行う恒常的な組織になりました。翌年４月には朝鮮北部、満州の測量に４５０人が派遣されています。戦争が終結してからのことで、他国の領土の非公式な測量（盗測とも）であったため秘密裏におこなわれましたが、現地人や馬賊の襲撃に遭遇し殉職者も多数でました。一方、ロシアも北満州の測量を継続しました。１９１２年（大正１）には辛亥革命により孫文（そん・ぶん　１８６６～１９２５）を臨時大総統とした中華民国臨時政府が南京に成立し清国は滅亡しました。この時点で北京には北洋軍閥政府が存続していました。反日感情は依然として強く正確な測量が困難になったことから１９１３年（大正２）３月に臨時測図部は解散し、ごくわずかな人員が支那派遣軍附として秘密裏に中国各地の測量に従事しました。

１９１０年（明治４３）、日韓併合条約により韓国は日本に併合され、朝鮮の名称になります。朝鮮総督府が設置され朝鮮臨時土地調査局が発足します。広大な地域に基線１３ヶ所、大三角本点４００点、同補点２４０１点（ともに内地二等三角点相当）、大三角点３１，６４６点（内地三等三角点相当）、水準路線６６２９キロメートルなどが設置され、１９１５（大正４）までの６年間に測量を終り、全地域の五万分一地形図７２２面も１９１８年（大正７）には完了しています。陸地測量部からも多数の技術者が出向して測量の指導と実施にあたりました。一等三角測量と水準測量は１９３５年（昭和１０）以降、陸地測量部により実施されましtが、１９４３年（昭和１８）には戦局の激化により中止されます。水準原点は朝鮮総督府により１９３３年（昭和８）に永興湾要塞司令部内に設置され元山水準原点と称されました。元山は現在の北朝鮮東海岸になります。［測量・地図百年史編集委員会：測量・地図百年史 日本測量協会 １９７０　ｐ４５６－４６１］

１９１２年（明治４５）には千島列島（北方四島を含む）での基本測図がはじめられ、１９１８年（大正７）まで継続されました。これまで全国の一等三角測量、一等水準測量が大正はじめに終了しましたが、樺太・千島は未完の状態でした。千島列島はカムチャツカ半島の南端、ロパトカ岬から南へ順に１．占守（シュムシュ）島、２．阿頼度（アライド）島、３．幌延（パラムシル）島、４．磨勘留（マカンルシ）島、５．温禰古丹（オンネコタン）島、６．春牟古丹（ハリムコタン）島、７．越渇磨（エカルマ）島、８．捨子古丹（シャシコタン）島、９．牟知（ムシル）列岩、１０．雷公計（ライコケ）島、１１．松輪（マツワ）島、１２．羅処和（ラショワ）島、１３．宇志知（ウシシル）島、１４．計吐夷（ケトイ）島、１５．新知（シムシル）島、１６．武魯頓（ブロートン）島、１７．知理保以北（レブンチリポイ）島と知理保以南（ヤンゲチリポイ）島、１８．得撫（ウルップ）島、１９．択捉（エトロフ）島、２０．国後（クナシリ）島、２１．色丹（シコタン）島と歯舞（ハボマイ）群島、２２．北海道本島ですが、名称、読みなどは文献によって異なります。

得撫島より北の千島列島の測量は北端の占守（シュムシュ）島から逐次南下して開始され、人員、機材は軍艦を利用して輸送されました。得撫島からも北上して北、南両端から平板測量により行われました。海軍の水路部が設けた１．占守島の北部基点から、１４．計吐夷島へ向かい南下し、他方、南からは１８．得撫島の南部基点から北上し、１５．新知島に達しました。１９１６年（大正５）には一応、測図が完了しましたが、１９１７年（大正６）に海軍の水路部が１１．松輪島で天測を行ない、経緯度を求めたところ、南部基点からの測量に経度５０秒の差があることが判明しました。そこで１４．計吐夷島以北は北部基点による成果を採用、１５．新知島は南部基点による成果から５０秒減じることとし、１６．武魯頓島、１７．知理保以島、１８．得撫島は得撫島の南部基点による成果を採用することになりました。北部基点は海図「幌筵海峡」にある若林埼の天測点、南部基点は陸地測量部五万分一「伸津崎」にある南西端の伸津崎山三角点か、松輪島の天測点は海図「松輪島」または陸地測量部五万分一「松輪島」にある池田湾河原崎の天測点のようですが、裏付ける文献は見当たりません。［陸地測量部：陸地測量部沿革誌　陸地測量部　１９２２　ｐ３０７（大正八年の項）］

１９１３年（大正２）に千島の択捉（エトロフ）島に択捉基線が設定されました。１９１５年（大正４）に北海道本島の基本測図が開始され根室地方に達すると、国後島、択捉島までの千島三角網が測量されました。その後、択捉島蘂取村に設けられた一等三角点「茂與呂岳」から、得撫島に設けられた一等三角点「得撫島」へ連系されているようですが、一等三角点「得撫島」の位置など、詳細な記録が見当たりません。

１９１４年（大正３）、第一次世界大戦が勃発し１９１８年（大正７）まで継続しました。日本は日英同盟があったため、対独宣戦を行いドイツが実質統治していた膠州湾と南洋諸島が戦場になり前者は陸軍、後者は海軍が参戦しました。陸軍では膠州湾の南東端、チンタオ（青島）にある青島派遣軍司令部に臨時測図部が編成されています。青島は１９１４年（大正３）１１月に陥落し翌年、臨時測図部は支那駐屯軍土地調査班と名称を変え満州北部国境地帯の測量を行っています。

１９１７年（大正６）、ロシア帝国は革命により消滅し、ソビエト政権が樹立されました。翌年にはロシア革命を主導したボリシェビキ打倒をめざし、シベリアに孤立したチェコ軍を救出する名目で、日本軍は連合軍とともにシベリア出兵を行い、陸地測量部は臨時第一測図部をウラジオストクへ、臨時第二測図部をシベリアのチタへ派遣し測量を行いました。ロシアから鹵獲した地図が精密で優れており、日本側の測量を中止、変更したこともあり、翌年、臨時第一測図部は解散しました。西伯利亜（シベリア）における鹵獲地図授受（紛失か）に関する嫌疑ということで軍法会議に拘引された陸地測量手もいました。１９２０年（大正９）１月には連合軍の撤退が決定されましたが、日本軍は残留し、アムール河（黒龍江）下流のニコライエフスク（尼港）では過激派により日本人７００人が殺害される尼港事件が起こりました。同年３月、臨時第二測図部は解散しロシア領の樺太北部と沿海州の測量を実施しました。日露戦争後の日本では「樺太」の表現は樺太南部を意味することが多く、これに対して樺太北部は薩哈嗹（サガレン）と呼ぶこともありました。この時点には、すでにロシアによって樺太北部と沿海州の測量は、ある程度行われており、陸地測量部はロシアの作成した地図を編集して五十万分一「露領薩哈連地図」（１９０７－１９１０年測量）を秘図として刊行しています。１９２０年（大正９）には支那駐屯軍に外邦測量作業部が組織され黄河流域の測量を実施、翌年には満州と朝鮮の国境地域にある間島（かんとう）地方の測量が実施されています。間島では朝鮮からの移住者も多く当時の中華民国と日本との領有権が争われました。

１９２０年（大正９）、第一次大戦後のベルサイユ条約発効で国際連盟によって日本の委任統治領になった南洋諸島は南洋庁が設けられ統治されましたが、測量もこの時期から開始されています。すでに海軍の水路部も海域の測量を実施していましたが、広大な島嶼もあることから、陸地測量部が実施しパラオ列島６面、ポナペ島２面、マーシャル諸島・カロリン諸島１０面、サイパン島５面、ギルバート諸島２面などの二万五千分一地形図が作成されています。

１９２２年（大正１１）には色丹、国後（クナシリ）、択捉（エトロフ）、千島全域で平板測量により五万分一地形図、１０３面の測図が完了しました。一等三角網については択捉島より先は打ち切られました。占守島の北東端にあり、当時の五万分一地形図「國端崎」に掲載されている「四嶺山」の三角点（等級不明、１７０．７メートル）は、かつて日本の最北端の三角点でした。当時の得撫島以北の地形図は、軍事秘密、軍事極秘とされ一般には非公開でしたが、第二次大戦後、米軍によって接収され、現在は米国、スタンフォード大学地理空間情報センター（Stanford Geospatial Center）のホームページ"Kuril Island"で閲覧することができます。

１９２２年（大正１１）から翌年にかけ、樺太と北海道の三角網が連係され、南樺太の樺太庁の所在地である豊原郡広野村には大谷基線が設定されました。樺太・北海道の連係は北海道側は「宗谷山」、「崑射峰」（のしゃぶ）、「禮文島」、樺太側は「海馬島」、「稲穂山」の計５点の一等三角点で測量されました。平均距離は７３キロメートル、最長は１００キロメートルあり、海上での視通は濃霧のため困難を極めました。全長約５キロメートルの大谷基線の測量では川北山の一等三角点で山火事のため機材を焼失し、作業員はいったん帰京しました。さらに１９２６年（大正１５）に南樺太最北の敷香（しすか）に敷香基線（第二基線）が設定され、大正末期から昭和初期にかけて、稚内と礼文島に接続する宗豊三角網、ついで豊敷三角網、最後は国境三角網が測量されています。南樺太の一等三角測量は１９３２年（昭和７）に終了しましたが、二等以下も含め、すべての測量は１９４２年（昭和１７）頃には一応終了したものと思われます。この間、設置された三角点は点の記によると、一等８０点、二等４００点、三等２６００点程度になりますが正確な公的資料はありません。

一等水準測量は１９２２年（大正１１）に樺太南西部の本斗町（現ネべリスク）におかれた本斗験潮場から豊原（現ユジノサハリンスク）方面への路線から開始され、１９２９年（昭和４）頃まで継続されました。この間、樺太南部の沿岸と内陸部の主要路線の測量が行われ、一等水準路線の延長は１３３６．８キロメートルになりましたが、樺太北部（国境線より北）のピレオ、オノールまで入り込んでいます。樺太の地図については、五万分一基本測図は１９２８年（昭和３）に大泊（現コルサコフ）から着手し北上しながら１９４１年（昭和１６）に全域の１３９面が完成されています。１９３４年（昭和９）には空中写真測量により「軍事極祕二万五千分一樺太空中寫眞測量要圖」が参謀本部により発行されています。［陸地測量部：陸地測量部年報抄録　１９３０　ｐ１０］、［測量・地図百年史編集委員会：測量・地図百年史 日本測量協会 １９７０　ｐ４５２－４５５］、［陸地測量部：陸地測量部沿革誌　終篇　１９３０　ｐ１３］

１９２７年（昭和２）４月、中国国民党は南京に国民政府を設立し蒋介石（しょう・かいせき　１８８７～１９７５）を総司令とする国民革命軍と日本軍との武力衝突が山東省でありました。陸地測量部は測量隊を編成して現地へ派遣し、このとき空中写真測量も行われています。これより先、１９１２年（明治４５）の辛亥革命により成立した中華民国は、中国国民党と中国共産党の間に結ばれた国共合作など複雑な変遷がありました。中華民国の指導者であった孫文は１９２５年（大正１４）に死去しています。

満州の租借地と鉄道を守るため駐屯させた守備隊のことを「関東軍」と呼ばれ、関東軍司令部は旅順に置かれましたが、１９３２年（昭和７）、満州事変後に満州国の首都、新京（現在の長春）に移転しました。正式発足は１９１９年（大正８）ですが、それ以前の関東都督府陸軍部が前身となります。関東軍の「関東」はもともと清朝による呼称で万里の長城の山海関から東の奉天、吉林、黒竜江の各省を指します。

中国では第一次大戦後のベルサイユ条約に反対する大衆による五・四運動が起こり反日の機運が高まってきました。日本の権益であった満鉄にたいして奉天の軍閥、張作霖は満鉄併行線の建設をはじめましたが、張作霖は蒋介石の北伐に敗れ、１９２８年（昭和３）６月、列車で北へ向かおうとしたとき、大日本帝国陸軍の構成組織である関東軍の謀略によりその列車が奉天駅近傍で爆破されます。張作霖のあとを継いだ張学良は一層、日本の排斥を強めました。翌年には世界恐慌が発生しています。１９３１年（昭和６）９月、奉天郊外の柳条湖付近で満鉄が爆破されます。じつは関東軍の計略によるものでしたが、張学良の軍による仕業とし関東軍は報復、これが満州事変のはじまりとなります。この直後に関東軍は奉天にあった中華民国の東三省陸地測量総局から大量の地図を押収しました。満州事変は関東軍の圧倒的な勝利により満洲全土を関東軍の支配下に置くことになりました。

１９３２年（昭和７）、満州国が建国され首都は新京特別市（現、長春）になります。満州国は満州事変後、日本によって形式的に独立した国家で、中国の東北三省と東部内蒙古（熱河省）によって構成され、首都は新京でした。この年、上海で日中の武力衝突、上海事変がありましたが、このとき陸地測量部は空中写真測量を行っています。

満州事変の前後から日本国内の測量が一段落したことと、世界情勢を勘案して陸地測量部の事業は朝鮮、台湾、樺太、満州など外地の本格的な測量へ向けられることになりました。これまでは主として戦地の平板測量でしたが、三角測量により広範囲の正確な測量にとりかかりました。満州国だけでも日本本土の３倍の広さの面積があり、測量は満州国政府委託という形で、１９３３年（昭和８）に陸地測量部と陸軍の現役軍人が派遣され、翌年には関東軍測量隊が編成されました。日本の三角網は東京原点から出発して全国に広がりましたが、朝鮮半島の三角網とも連系され朝鮮は東京系の座標になっています。

１９３３年（昭和８）、満州では日本によって、に新京郊外の歓喜嶺（南嶺）に新京原点がおかれ、三角測量が行われました。基線は１９３４年（昭和９）に新京、翌年には鉄嶺・大石橋に設定され、１９４５年（昭和２０）までに２０ヶ所設定されました。満州での三角測量は、かならず天文測量をともなうように定められました。

朝鮮では東京が原点、満州では新京が原点になり双方の経緯度は差がでてしまい、国境の鴨緑江の川幅が実際より数百メートル広く描かれました。新京原点の経緯度測量は東京天文台の宮地政司技師、三角測量は武藤勝彦陸地測量師などにより行われました。満州での三角測量は日本国内で実施された三角網で全域を覆うという方法でなく、延長２５０キロメートル程度の三角鎖を主要ルートに沿って多数設け、これらを連系して全域を覆うという経済的にも技術的にも有利な方法が採用されました。三角鎖は２４ヶ所、一等三角点は５２０点設置されています。また水準原点は新京中心の大同広場に、験潮場は葫蘆島（ころとう）に設置されました。［鈴木弘道：山の高さ　日本測量協会　１９９３ ｐ２４２］ 、［陸地測量部：満州國經緯度原點「地図」１９４３．３　頁なし］、［測量・地図百年史編集委員会：測量・地図百年史 日本測量協会 １９７０　ｐ４６６－４７１］

１９３２年（昭和７）に発足した満州航空株式会社は翌年、関東軍の命により奉天に写真処を置き空中写真測量を開始し後年にはソビエト国内のバイカル湖あたりまで撮影をしています。１９３４年（昭和９）から第二次大戦終結までに関東軍測量隊は満州国測量局とともに満州国全体の五万分一地形図を作成しました。

１９３７年（昭和１２）７月、北京（当時、名称は北京から北平になっていました）郊外の盧溝橋での日中の武力衝突をきっかけに支那事変（日中戦争）が始まり中国全土に戦線が拡大し日本軍は上海、南京、武漢などの主要都市を占拠しました。中支方面軍では野戦測量隊が編成され南京陥落の際は中華民国参謀本部陸地測量総局で、ほとんど中国全土の地図を押収しています。戦線が拡張するにつれ兵要地図（兵要地誌図とも呼ばれます）の需要が増え陸地測量部は多忙を極めました。

満州事変後の１９３５年（昭和１０）頃、満州北部とモンゴル（外蒙古、当時はソ連の軍事力によって中国から独立した社会主義国家）の国境地帯に関東軍が進出し関東軍測量隊が行動するなど日ソ両国間で不穏な動きがふえ、１９３８年（昭和１３）には東部の国境で日ソの大規模な武力衝突（張鼓峰事件）が起こっています。

朝鮮では１９１５年（大正４）までに朝鮮総督府により、日本内地の二等三角点に相当する「大三角点」の測量は完了していましたが、満州での測量の進展にともない、朝鮮の三角網を内地の一等三角点相当のものにして内地と朝鮮、満州の測地結合はかろうとしました。朝鮮では１９３７年（昭和１２）に一等三角測量が開始され翌年には基線も設定されています。

１９３９年（昭和１４）には満州とモンゴル（外蒙古）の国境線をめぐってノモンハン事件が起こりました。ノモハンは満州北東の大興安嶺の西側モンゴル高原、ハルハ河東方の地名です。実質的には満蒙両国の後ろ盾であった日ソの軍事衝突となり航空戦も含めた８ヶ月間の激しい戦いとなりました。関東軍測量隊から野戦測量隊が編成され現地で空中写真を図化するムルチプレックス図化機を用いて測図を行っています。停戦後「東郷・モロトフ協定」によりソ連赤軍の二十万分一地図上で満蒙国境の画定が行われ、その後、１９４１年（昭和１６）まで満蒙両国確定委員により現地での測量と埋標が行われました。この際、モンゴルは５００平方キロメートルの領土を失ったといわれています。かねて陸地測量部からも派遣された関東軍測量隊による三角網などの測量成果も利用し全長７４０キロメートルにおよぶ満蒙国境線のうち２６０キロメートルの国境線に標識の設定や測図が行われました。

国境線の末端と主要な屈折点１７点には地中界標、地上界標、標柱で構成された主要国境標識を、中間点１１５点には地中界標と標柱で構成された中間国境標識が設置されました。地中界標は地下１．５メートルに中央に十字を刻した１５センチメートル四方の盤石を設置し、地上界標の標石には満州側の面には「満州帝國」、側面は「康徳七年　界標第　號」（康徳八年という説もあり）、モンゴル側の面には「蒙古人民共和國」、側面は「蒙古人民共和國三十年」などと自国語の刻字があります。地上界標の標石は上辺２０、底辺３０、高さ４０センチメートルの截頭方錐形になっており二段の台座の上に載せられました。石材は満州鉄嶺近郊産の花こう岩でした。全体の形状は日露戦争後の設置された樺太の日露国境標石に類似しています。［島田英常：地図は語る　ノモンハンその２８　「地図中心」日本地図センター　２０１１．１２　ｐ４５］、［石田喜與司：帰らざるノモンハン　芙蓉書房　１９８５　ｐ４４－４６、２０３］、［大森又吉：國境確定の話　「地図」陸地測量部　１９４３．６　ｐ５６（著者の大森は当時の国境確定委員会満州側代表部の補佐員）］

１９３９年（昭和１4）、日本軍は仏印（フランス領インドシナ）に進駐しました。当時、仏印のフランス軍とタイ王国の間に国境紛争があり、これに日本軍が介入し国境確定のための測量を行っています。この間１００基を越える界標の設置や国境付近の地図が作成されています。１９４２年（昭和１７）、サイゴンで仏印、タイ、日本の三国の国境画定委員が議定書に調印して完了しました。

１９４１年（昭和１６）、第二次世界大戦開戦時点では戦地となる東南アジア、太平洋諸島についてはビルマ、マレー半島、北ボルネオ、スマトラ、セレベスなどの外邦図が発行されていましたが、日本独自の測量による地図のほか、各国で作成された地図も含め太平洋の島嶼、アジアから中近東にかけての地図までほぼ取得できていました。たとえばインド測量局作成のヒマラヤ奥地の地図まで陸地測量部で複製しています。開戦間際に他国の既製地図のみで複製、編集をして作戦用の地図としたこともありました。多くの「外邦図」は第二次大戦後、散逸しましたが、現在は国立国会図書館、東北大学、お茶の水女子大学、京都大学、大阪大学、陸上自衛隊中央情報隊などで保存されています。

１９４２年（昭和１７）には陸地測量部は測量、製図技術者を野戦測量隊として戦地に派遣し、作戦のための測量、作戦地図、押収地図の編集などがされました。空中写真測量は関東軍の航空写真隊も参加しました。この年、戦域の外国地名の音訳表現が統一されたり、たとえばシンガポールを「昭南島」、グアム島を「大宮島」といったように日本名に改称されました。この年、関東軍測量隊は関東軍測量部に名称が変更され終戦までつづきました。

１９４３年（昭和１８）の春から満州航空株式会社から派遣された「関東軍第一航空写真隊」が編成され、ニューブリテン島のラバウルを中心に写真測量を行っています。［長岡正利：満州航空株式会社－その栄光の事績　「測量」２００６．１２　ｐ１９］

陸地測量部員の現地作業

寺田寅彦の著作「天災と国防」には「地図を眺めて」という編があり初期の三角測量について陸地測量部の人たちがどのように苦労されたかが書かれています。代表的な高山の測量記録として劔岳の四等三角点も柴崎芳太郎測量手の名前とともに記載されています。台湾や千島も含まれており興味深いものです。

「その時（ベルリン留学中）に痛切に感じたことは日本の陸地測量部で地形圖製作に從事してゐる人たちの眞面目で忠實で物を誤魔化さない頼もしい精神の有難さであった。殆ど人跡未到な山の中の道のない所に道を求めあらゆる危険を冒しても一本の線にも偽りを描かないやうにといふその科學的日本魂のおかげであの信用出来る地形圖が仕上がるのである。そういう辛酸を嘗めた文化の貢献者がどこの誰かということは測量部員以外誰も知らない。［寺田寅彦：天災と国防　岩波新書　１９３８　ｐ１０８－１０９ ］

寺田寅彦随筆集のなかの「小浅間」（東京朝日新聞　１９３５年９月　掲載）には浅間山の火山変動観測のため陸地測量部の人たちが水準測量や天測、重力測定を実施していることが描かれています。測夫の活躍とともに経験豊かな測夫の体験談を述べています。

「いちばん恐ろしかったのは奄美大島の中の無人の離れ島で台風に襲われたときであった。真夜中に荒波が岸をはい上がってテントの直前数メートルの所まで押し寄せたときは、もうひと波でさらわれるかと思った。そのときの印象がよほど強く深かったと見えて、それから長年月の後までも時々夢魔となって半夜の眠りを脅かしたそうである。 （中略） カラフトでは向こうの高みから熊に『どなられて』青くなって逃げだしたこともあるという。えらい大きな声をして二声『どなった』そうである。［小宮豊隆編：寺田寅彦随筆集　第五巻　小浅間　岩波文庫　１９４８　ｐ２１９（東京朝日新聞　１９３５年９月　掲載）］

１９３９年（昭和１４）に発行された「測地便覧」によると陸地測量部の武官の俸給は月額で少将で４１７円になっています。少将は現在の陸上自衛隊陸将補に相当すると思われますが、俸給についてはいろいろ条件があり比較はできません。大尉は１３８円、少尉は７１円です。文官の俸給は月額で陸地測量師六級は１５２円、陸地測量手六級は７５円です。また測夫四等は日額で１．４円です。陸地測量師、陸地測量手はそれぞれ一級から十一級まで、測夫は一等から八等まであり陸地測量師一級ともなれば中佐クラスの俸給になるようです。［陸地測量部三角科:測地便覧　昭和１４年度版　陸地測量部　１９３９　ｐ２１４］

測夫は非常務であり、これとはべつに明治中期には測手という職位もあり測夫より上位でしたが、これらの職位と適用時期などを明確にした文献は見当たりません。いずれにしても陸地測量師や陸地測量手の助手として実質的な活躍をされていました。１９４１年（昭和１６）、陸地測量師、陸地測量手をそれぞれ陸軍技師、陸軍技手に改称され、第二次大戦後は技官に、また測夫は測手と呼ばれるようになりました。

陸地測量部の歌

陸地測量の歌というのがあります。１９４３年（昭和１８）堀内敬三の作詞、作曲で藤山一郎の歌で日本蓄音器（コロンビア）のレコードにもなっていました。その一部はつぎのとおりです。

（紹介文の一部）
「歌曲は行進調で而も合唱高唱に適し衝天の意気を以て高唱する所、歌曲は能く朔北の荒野に豺狼も畏縮し炎熱の大密林に虎鰐も潜逃せしむるであらう。」［堀内敬三：陸地測量の歌　略解　「地圖」　陸地測量部　１９４３．８　ｐ４２（この紹介記事は「鈴」のペンネーム（堀内とは別人）になっています）］

（歌詞の一部）
（第一章）
御稜威（みいづ）あまねく　八紘に　輝きわたる新世紀
皇軍きほき　征（ゆ）くきはみ　民族こぞり　起つところ
大地のすがた　明かに　顯（あら）はす使命　我は負ふ
（第二章）
千里の外に　戰ふも　地を知る将の　斷つよく
国土を興す　經綸も　地の利によりて　計は成る
一葉の地圖　輕からず　國運ここに　かかるあり
（第五章）
我をつつしみ　實に則る　誠心（まごころ）凝りて　成せる圖に
科學の粋は　あつまりて　百錬の技は　きはまりぬ
ああ此の地圖ぞ　先哲の　偉勲をつぎし　成果なる
（第三、四、六章省略）
［堀内敬三：陸地測量の歌略解　「地圖」　陸地測量部　１９４３．８　ｐ４２－４３］

「經綸」（けいりん）は国家を治めることです。全６章より成り立っていますが、時期が時期だけに軍事色のつよいものになっています。

陸地測量部三角科だけの部内研究会として、１９０２年（明治３５）に発足した「三五會」というのがあり、会誌は「三五會誌」が１９０３年（明治３６）の第１号のみで終刊していますが、ついで「三五會會報」として１９０６年（明治３９）から１９１２年（明治４５）の７５号までほぼ毎月発行されています。会名は明治３５年の創設と三角科を構成する五班に由来します。人事異動、出張先の「作業地通信」、提案から新技術解説まであります。たとえば１９０６年（明治３９）７月２８日に行われた児玉源太郎参謀総長の葬儀心得など厳粛なものから、当時の陸軍の悪習か地方の人たちを誹謗した作業地通信、提案として古い標旗を風呂敷代用にしてはとか、標石の頭部以外を削って軽くせよといった提案もあります。また当時「測図研究會記事」という雑誌もあったようです。これらの雑誌は、すべて陸地測量手であった川北朝鄰（かわきた・ともちか　１８４０～１９１９）が発行責任者になっています。川北の退官後は余語久胤つづいて村山唯一、山口久喜が「三五會會報」の発行責任者になっています。

「三五會會報」の後続として陸地測量部の研究親睦会「三交會」により「三交會誌」が１９１３年（大正２）から１９２３年（大正１２）まで発行されました。このほか陸地測量部の部内研究会誌としては１９４３年（昭和１８）から１９４４年（昭和１９）まで発行された「研究蒐録　地圖」があります。現在は国土地理院の退職者を主とした「三和会」があり毎年、会誌が発行され貴重な研究論文も掲載されています。