第二次大戦後の測量


地理調査所の測量

地図:千葉西部(地理調査所庁舎)、東京西南部(目黒庁舎跡)、上郷(国土地理院庁舎)

1945年(昭和20)8月15日の終戦直前から、すでに参謀本部では重要書類、地図などの焼却がはじまっており、とくに本土決戦用の地図は優先して処分されました。陸軍の組織であった陸地測量部を内務省に移管し技術者の身分を保護する案が参謀本部第二部、参謀少佐、渡邊正(〜2013)から具申されました。その結果、同30日には陸地測量部は消滅し、あらたに内務省官制により軍人をのぞく地理調査所が発足し陸地測量部の残務整理と疎開先から東京への復帰作業が開始されました。はやくも同年9月には米陸軍工兵隊は渡邊少佐をともない疎開地の波多国民学校や安曇国民学校を視察しその後、精密図化機などが没収されましたが地形図印刷原版は渡邊少佐の尽力により残りました。これはのちほど岐阜県の民家で秘匿されたそうです。外地にあった地図類も焼却や埋設されたりしましたが連合軍の接収されたものもかなりありました。

地理調査所は内務省国土局の傘下で陸地測量部の疎開先であった松本市郊外が根拠地でしたが1946年(昭和21)には千葉市稲毛(現稲毛区穴川)にある旧戦車学校跡地の稲毛庁舎に移転し、本省内にも旧陸地測量部の建屋の一部を利用し東京支所が開設されました。千葉庁舎の写真は2014年(平成26)、国土地理院で展示があったものです。千葉庁舎は、1958年(昭和33)年に国土地理院として東京都目黒区旧駒沢練兵場に移るまでつづきます。目黒庁舎は現在公園になっています。東急池尻大橋東口から南へ緩い登坂を徒歩10分程度で東山小学校の北にある東山公園に到達しますが、小学校正門前の公園内南東に「国土地理院跡地記念碑」が建てられています。傍には一等水準点第11025号があります。記念碑はコンクリート架台に地球儀を模した金属球が載ったもので経緯度のほか標高、重力値が示され、説明版には、この地で測量、地図作成を行っていたこと、国際重力点があったことが記載されています。公園の北入口にも説明板が目黒区により建てられています。その後、国土地理院庁舎は1979年(昭和54)、茨城県つくば市北郷に移転しました。

地理調査所では1946年(昭和21)から翌年にかけ地図再版作業と連合国軍(占領軍、連合国軍司令部GHQ)の指令による大量の調査作業があり、これらは連合国軍総司令官から東京中央終戦連絡事務局経由で日本政府宛てに書面で指令されました。終戦の翌年、1946年(昭和21)1月には「日本測地基準点標石調査及び復旧に関する件」の指令があり三等以上の精度を有する三角点、水準点の全部を調査して「点の記」のように1点、1枚のカードで整理され経緯度、標高、見取り図のほか各対向点に対する方位角、逆方位角も英文で記載することを要求されました。この作業は東京、名古屋方面から優先して実施されましたが地理調査所だけでは人手が不足したため実地調査では地方官庁の協力もありました。この間、東京では復興三角点の設置も行われています。1948年(昭和23)3月末には三角点38,468点、水準点9,581点の調査カードが作成されました。

同年5月、「航空写真上に測量基準点を標示する件」の指令では標石の位置を空中写真上に刺針表示(プリッキング)することも要求されました。空中写真の縮尺は四万分の一で日本の沿岸部全域と内陸部は6〜8マイル幅の地域が指定され、これらの地域にある基準点の位置を刺針したものです。1950年(昭和25)年まで35,127点の表示を完了しました。同年中には「全国地名調査と地図資料調査に関する件」、「日本土地利用図作製の件」、翌1947年(昭和22)には「地図複製に関する件」、「日本国土の鉄道及び高圧線の調査に関する件」、「日本本土大梯尺測図用地図資料調査に関する件」、「東京横浜地区半厳密集成図作製に関する件」などがありました。これらの調査作業は戦後の混乱期で物資の不足、技術者の不足、野外作業に必要な食料、燃料の調達など困難を極めましたが連合国軍も軍用車両の提供や専用列車の乗車を認めるなどの便宜をはかりました。これらの作業成果は日本側にも使用を許され戦災復興に役立ちました。いままでドイツ方式を採用していた陸地測量部と異なる米国式の整理方式や空中写真の利用方法などは、その後の日本独自の測量にも寄与しました。[菊池正浩:「地圖」が語る日本の歴史 暁印書館 2007 p189−192]

日本に進駐した米軍では1946年(昭和21)、(前年からという説もあり)に米国陸軍工兵隊の第64地形技術大隊が接収した東京新宿の伊勢丹百貨店の建屋で東南アジア全域からシベリアまでの地図作成を開始し日本人技術者も多数採用されました。その後、組織変更や1953年(昭和28)6月に本拠地が東京十条の元陸軍造兵廠(米軍王子キャンプ)に移転し1957年(昭和32)には極東米国陸軍地図局(U.S.Army Map Service Far East 略称AMS)に改編され1966年(昭和41)6月ハワイに移転しています。

1946年(昭和21)12月21日に発生した南海地震の震災復旧測量は直後からはじまり一等三角測量、一等水準測量が行われ、これを契機に全国的な基準点の改測がはじまりました。1948年(昭和23)1月、内務省解体にともない、いったん総理府建設院の付属機関となり同年7月には建設省地理調査所となりました。また技術者養成のため1947年(昭和22)には臨時に「技術員教育所」が設置され1967年(昭和42)には正式に「技術員養成所」、後年には「建設大学校測量部」になっており養成機関は陸地測量部発足当時の「修技所」を踏襲しています。建設省地理調査所の発足間もなく連合国軍の司令作業もおおむね終了にちかづき日本独自の作業として五万分一地形図の応急修正に取りかかりました。戦時中は軍用地図の作成に追われ修正が疎かになってた地域を米軍から提供された空中写真を基礎にして道路、鉄道、地名、行政境界を修正したもので1953年(昭和28)には北海道をのぞき一応完結しています。二万五千分の一の修正測量も阪神、中京地区から再開されています。

地理調査所では測地観測が重点事業として推進されることになり1947年(昭和22)から天文観測、地磁気観測が開始されました。これまで陸地測量部の時代から必要都度実施されていましたが戦後は計画的に実施され定点観測のための天測点や磁気点も設置されることになりました。なお重力観測は1952年(昭和27)頃から開始されています。

1948年(昭和23)1月地理調査所の上部機関は内務省から総理府建設院に、さらに同年7月建設省に変更されました。1949年(昭和24)6月3日には測量法が公布されました。「測量の重複を除き、正確さを確保するとともに、各種測量の調整および測量制度の改善発達を図ること」を目的としています。建設省地理調査所は同省国土地理院になりました。陸地測量部条例で定められていた日本経緯度原点や日本水準原点についても測量法のなかに折り込まれました。日本国内で基本測量や公共測量に従事するためには測量士測量士補の資格が必要になり翌年から国家試験が実施されています。宅地などの土地の測量や登記に関しては土地家屋調査士の資格が別途、土地家屋調査士法で定められています。

1951年(昭和26)からは国土調査法の施行にともない四等三角測量をすることになり四等三角測量実行法も定められました。当時は食料増産の国策に沿い農地を重点とした地籍調査に必要な測量で各地に四等三角点が設置されました。1952年(昭和27)には基準点測量と公共測量のため全国を13の座標系に区分した平面直角座標系が国土調査法施工令で定められています。後年、小笠原諸島と沖縄などを含め2002年(平成14)時点では19の座標系になっています。

1953年(昭和28)測量法にもとづき(第一次)長期計画が建設大臣から告示されました。10ヶ年計画で基準点、地図、空中写真、器材などの整備を骨子とするものです。これによって二万五千分一地形図の全国整備が明確化されました。測量機器も距離測定装置として光波によるジオジメーター、電波によるテルロメーターなども導入され基準点測量に使用され三角測量にかわり能率のよい三辺測量が普及していくことになりました。

1961年(昭和36)には測量法が改正され測量業に関する事項が加えられました。従来は基本測量は国土地理院が直営で行なわれましたが作業量の増加にともない民間測量業者へも委託するようになり、これにともない基本測量、公共測量など、すべて測量を業とする場合は測量業者として登録することが必要になりました。

東京戦災復興測量

地理調査所は第二次大戦により荒廃した東京の復興のため東京都の委託により三角測量を行いました。作業区域は450平方キロメートルで既設三角点68点を利用したほか198点の三角点が増設されました。既設点はほとんどが偏心を必要とし増設点も建屋などの屋上点であったため多角点を付設するなど困難な作業でした。1946年(昭和21)12月から開始し翌年4月には完了しています。当初この測量は関東大震災の復旧測量のように三等三角測量として実施されましたが小型標石を埋設したため記録は四等三角測量として整理され、後には公共測量として扱われました。そのため地形図には表示がありません。また残存している標石も僅かです。[国土地理院:国土地理院時報 100号 国土地理院 2003 p9]

復興三角点の事例1 明治神宮境内
点名:明治神宮
地図:東京西部

明治神宮の大鳥居をくぐり代々木方面に向かって本殿への分かれ道をすぎると社務所への案内板と大きく「25」と書かれた表示札のある分岐に達します。ここから北30メートルの植え込みの中に標石があります。

三角点標石はコンクリート枠に囲まれています。標石の大きさは一辺12、整形部分の高さ15センチメートルで南面は「三角點」と刻字があり等級の表示はありません。「角」の文字は明治に設置された「々」に「肉」に似た字体ではなく「々」の下は「用」になっています。「點」は古い字体で「里」と「占」の下に四つ点です。北面は「NO」と「123」が2段で刻字されています。

「昭和二十一年度測量 東京都復興三角網圖」によると三等復興三角点として戦後の東京復興に利用されました。網図には「V老(16)明治神宮」とありますが当初の点の記では「三等三角點之記」の「三」が斜線で抹消され「四」に、成果表では「W老(16)」になっています。また撰点は1947年(昭和22)になっています。点の記には標石番号が「第一二三號」とあり標石の刻字と一致します。

復興三角点の事例2 日本水準原点前
点名:三宅坂
地図:東京首部

日本水準原点から庭園の池をはさんで北50メートルほど、憲政記念館よりにマンホールに入った三角点があり鉄蓋には「四等三角点 国土地理院」と刻字されています。「三角点」の刻字の「角」の字の「々」の下が「用」に、また「点」の下が「大」で異例です。終戦直後、地理調査所が東京都の委託により設置した戦災復興のための基準点です。点の記は三等三角点の用紙で1947年(昭和22)に設置されています。

標石の大きさは一辺12センチメートルで南面は「三角點」と刻字があり等級の表示はありません。「角」は「々」に「肉」に似た古い字体でなく「點」は古い字体で「里」と「占」の下に四つ点です。北面は「NO」と「200」が2段で刻字、点の記の標石番号「第二〇〇號」と一致します。

国土地理院の測量

1960年(昭和35)に地理調査所が国土地理院と改称されましたがこの時点では業務内容としての変化はありません。1960年(昭和35)ころから米軍との協定によって「特定五万分一地形図」という縦横1キロメートル間隔のグリッド線(網の目状)入りで、地名はローマ字併記の地形図が国土地理院によって作成されました。当時、日本政府は米国の余剰農産物を後払いで買い入れし民間に売却(総額600億円か)、その代金の70〜75パーセントを米国からの借款とし復興資金に充てられました。残金は日米共同防衛などの費用とすることになっていました。その残金のうち2億5千万円で本州と北九州の一部の地区について454面の日米共同地図を作成したものです。新聞報道をきっかけとして米軍とのヤミ取引による軍用地図ではないかと国会でも問題になりました。当時の国土地理院長、安芸元清(1917〜)も国会の建設、決算委員会に出席、説明しています。この地図は社団法人地図協会から出版され定価一枚65円となっていますが実際販売されたかどうか不明です。[毎日新聞:毎日新聞 東京版 1967]、[衆議院:会議録 第055回国会 決算委員会 第9号 1967.5.10]、[衆議院:会議録 第055回国会 建設委員会 第6号 1967.5.23]

測量法にもとづき国土地理院の事業は10年ごとの基本測量長期計画により実施されることになり1964年(昭和39)に第二次基本測量長期計画が策定され二万五千分一地形図の整備が急速にすすめられました。五万分一地形図も二万五千分一地形図を基図として編集作製する方針となりました。

基準点標石


戦後の三角点標石

現行の測量法(測量法第十条、測量法施行規則第一条)では「永久標識」としては三角点標石、図根点標石、方位標石、水準点標石、磁気点標石、基線尺検定標石、基線標石などが定められています。「三角点標石又はこれに代る標識」としては天測点標識、子午線標、電子基準点標識なども含まれますが現在つかわれていないものもあります。また測量法では「永久標識」以外には測標、標杭を「一時標識」、標旗、仮杭を「仮設標識」といいます。

三角点標石は測量法では永久標識とされています。標石は原則として石ですがコンクリートや金属もあります。三角点標石の形状と寸法は測量法施行規則第一条(測量標の形状)により別表第一で定められています。寸法は「おおむね次の表のとおりとする」となっており、とくに古い標石は例外もあります。

1949年(昭和24)からは四等三角点標石についての規則が制定されました。戦後は新たに一〜三等三角点が設置されることは稀で従来からある三角点の支障移設などが多いようですが四等三角点は地籍調査のため大量に設置され現在も継続しています。

四等三角点の大きさは一辺12センチメートルと小ぶりですが等級以外の刻字は一〜三等三角点と同様です。「四等三角点」の裏面には初期の頃(地理調査所時代)は刻字がなく、その後は県名の頭文字と県ごとの一連番号を刻字しましたが、1954年(昭和29)には頭文字は廃止され全国一連番号になっています。現在多く見られる標石は3桁2段、計6桁の番号が刻字されています。[測量・地図百年史編集委員会:測量・地図百年史 日本測量協会 1970 p178]

旧琉球政府三角点の事例
点名:旭ヶ丘
地図:那覇

沖縄では1959年(昭和34)に琉球測量法が制定され琉球政府臨時土地調査庁が基本測量を行いました。

標柱は旧琉球政府のものでコンクリート柱ですが四等の字の反対側に縦に琉球と刻字されています。この事例は那覇市内にある四等三角点「旭ヶ丘」3927−25−5302です。戦後物資の少ない時代に設置されたもので当時の苦労が偲ばれます。

標石の軽量化

1958年(昭和33)には屋上などに設置するための金属標の使用が定められました。実際は1955年(昭和30)から使用されています。1968年(昭和43)からは一等三角点にも金属標が使われています。

また1996年(平成8)頃から炭素繊維強化コンクリートを中空にして上面に金属標を固定した軽量標識というのが四等三角点などで使われています。重さは本体のみ盤石除きで20キログラム程度です。

標識番号

近年の点の記を見ると標石(金属標)○○号という欄があります。四等三角点の場合はすべて記入されています。6桁の数字からなり標石には上下に3桁ずつ刻字されています。番号のつけ方は設置予定年度のはじめに国土地理院の地方測量部単位であらかじめ番号を割り振ります。埋標した日付の順番にはなりません。6桁のうち最初の1桁目は標石の場合が0、金属標の場合は1がつけられます。四等三角点標石は1949年(昭和24)に規則が制定され当初は各県別に頭文字を冠して県ごとの一連番号を付していましたが1954年(昭和29)からは頭文字を廃して全国一連番号になりました。

標示杭

三角点標石のそばには「基本測量」、「大切にしましょう三角点」などと書かれた白い細長い杭が立っていることがありますが、これは三角点標示杭といい一辺6センチメートルの角材で長さ1メートルのものを40センチメートル地中にいれることになっています。木製やプラスティック製のものがあります。これがあると遠くからでも三角点標石をみつけることができます。写真の例は福井県の一等三角点「野坂岳」5336−30−0201の傍にあるものです。

変わった三角点標石(第二次大戦後)

第二次大戦後の三角点標石は以前と比較すると刻字に変化があります。等級は右書きから左書きへ、また側面には「基本」「地理調」やのちには「国地院」が刻まれました。漢字の字体も「點」(四つ点が多い)から「点」に変わっています。しかし過渡期には新旧混在のものも見られます。

異字体の加古川城山
点名:志方城山
地図:加古川

兵庫、加古川市近郊の一等三角点「志方城山」5234−16−9801です。この標石は戦後、取り替えられたらしく南面は左書きの「一等」ですが「三角点」の「角」が古い三角点のように「々」の下に「肉」に似た古い字体になっています。西面には「国地院」東面は「基本」と刻字があるのは戦後の三角点と変わっていません。京都府南山城村の三ヶ岳にある三等三角点「童仙房」5235−17−6601もこれと同様に新旧の字体が混在しています。

異字体の高峠
点名:高峠
地図:武蔵府中

川崎市多摩区片平にある修廣寺の裏山にある三等三角点「高峠」5339−34−1001です。標石は花崗岩ですが表面は滑らかに磨かれて墓石のようです。刻字は毛筆体で彫られており「三等」は左書き、三角点の「角」、「点」はこのとおり新字体です。左右測面の「国地院」「基本」も同様に毛筆体で彫られています。


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