国土地理院の「インテリジェント基準点」といわれる未来志向の三角点が神戸市に試験的に設置されています。

国土交通省が推進する「自律的移動支援プロジェクト」の実証試験として設置されたもので、このプロジェクトはだれもが安心して快適に移動できる環境をつくることを目的としており歩行者に移動方向や街や店の情報を文字や音声などで示したり身体の不自由な人の移動支援や観光地における案内などにも利用できるようになります。

道路上などの実際の場所に電子的に読取り可能な識別番号（位置を特定する「場所コード」）をつけたＩＣタグなどを設置し、その場所に関する情報やサービスの提供が可能なインフラをつくりますが「場所コード」の付与とともに高精度な位置情報を与えるために「インテリジェント基準点」が設置されています。ともに非接触型の専用読み取り端末（ユピキタス・コミュニケーターとも呼ばれます）を近づけると情報を呼び出すことが可能です。

「インテリジェント基準点」は直径８センチメートルで測量用金属標に似ていますが従来の三角点や水準点と異なり、ふくらみのない平面にＩＣチップが埋め込まれ透明プラスティックで保護されています。横に細長い形状はアンテナを封入しているからです。金属標の表面が平らなのは歩行者がつまずかないようにバリアフリー対策にもなっています。「インテリジェント基準点」の第１号は２００４年（平成１６）９月に神戸市らんぷミュージーアム前に設置されました。［国土地理院：「ＧＳＩテクノニュース」　１４６号　２００４．１１　ｐ１］

２００５年（平成１７）４月から実証実験が開始され現在、神戸市の旧外国人居留地を中心に約５０メートル間隔で８０個の「インテリジェント基準点」が、また「場所コード」のはその周辺の道路、地下商店街（さんちかタウン）などに多数設置されています。街角に貼り付けたＩＣタグや目の不自由な人の誘導ブロックなどのほか照明灯や地下街の天井などには無線、赤外線マーカーも設置されています。ＩＣタグは基本コード長が１２８ビットのＩＤタグ規格ｕｃｏｄｅが利用されています。

「場所コード」と「インテリジェント基準点」を連携させたシステムの構築についても検討されており、たとえば場所コードには識別番号だけを割り振り、必要な情報はネットワーク通信を介してサーバから取得する、あるいは場所コード自体にある程度の情報を持たせて専用読み取り端末で直接そのデータを取得するといった方法が考えられます。

移動支援の具体例として目の不自由な人が杖で「場所コード」の設置してある誘導ブロックを触れると、音声でその位置情報が分かるといったシステムなどが実験中です。また「インテリジェント基準点」は地下埋設物の情報管理にも利用できるよう検討されています。

国土地理院では神戸市でのインテリジェント基準点の実験とはべつに２００６年（平成１８）から新設や既存の基準点にＩＣタグを埋め込むテストを実施中です。ＩＣタグは縦１３．５、横１１．５、厚さ８ミリメートル程度の円筒状の金属で中にＩＣチップが封入されています。記憶容量は２キロバイト程度、読み取り端末との通信可能距離は１０ミリメートル程度です。標石上面端に穴を開けＩＣタグを埋め込みシリコンボンドで固めます。外部の装置で記録を書込み、読み出しが可能で現在は識別番号のみ記録されていますが将来は基準点の情報も記録する方向で検討されているようです。しかし読み取り端末がインターネットなどを介してデーターベースとつながっていれば識別番号だけで十分と思われます。一方、識別番号だけなら、わざわざＩＣチップに記録させなくても標識に刻字された番号を人手で端末にインプットすれば済みますから、あまり意味がありません。どのように活用するかが今後の課題です。

右の写真は神戸市西区の流通科学大学近傍にある四等三角点「貝谷大池」で２００６年（平成１８）に新設されたものです。一辺１２センチメートルの標石上面の丸い白い部分（直径１．５センチメートル）にＩＣタグが埋め込まれています。

地籍測量

地籍調査の実態

明治初期からの地籍調査や地積測量で作成された図面は字限図、壬申地券地引絵図、地租改正地引絵図、地押調査更正地図、地籍地図などありますが、総称して「公図」と呼ばれ土地台帳の付属地図とされました。公図の縮尺は江戸時代の分間絵図を引きついでおり、１間（けん）を１分（ぶ、寸の１０分の１、約３ミリメートル）で表す六百分の一でした。第二次大戦後１９５１年（昭和２６）に制定された国土調査法にもとづく地籍調査によって作成された地図は「地籍図」と呼ばれ現在は市町村や法務局で管理されています。また法務局では不動産登記法１４条第１項にもとづいて地籍調査の成果を取り込んだ精度が高い地図が作成されており「１４条地図」と呼ばれています。「１４条地図」は明治時代から作成された土地台帳付属地図である「字限図」（あざきりず）にくらべ精度が大きく向上しています。地籍調査は市町村が主体になってつづけていますが、実施済みは２０２０年（令和２）現在、全国で５２パーセントにとどまり、都市部は遅れており２６パーセントです。

地籍調査は住民の立ち会い調査、一筆ごとの土地について地番、地目と境界の確定、杭の打設、測量、面積の計算、地図作成、法務局に登記の順で行われ公図や公簿を正確なものにする事業です。土地の所有者か代理人が立ち会って境界を確認することになりますが都市部では不動産価格が高いため所有者には境界へのこだわりが強く、さらに不在地主などもあり簡単には進めません。また山林の地籍調査では境界の根拠は人の記憶による目印、尾根、谷などが一応の目安になりますが山や事情を知らない人が相続した場合など境界を特定するのは難しいようです。実施主体は本来は自治体ですが森林組合が行うこともあります。地籍調査にともなう測量のために国土地理院は既存三角点と連系された四等三角点を、また地方自治体などの測量機関では多くの基準点を設置しますが、これらは「二、三級基準点」、「公共基準点」、「図根多角点」などの名称があり、ほとんど金属標です。

現在、道路などの公有地と民有地の境界を明確にする官民境界調査が各地で行われています。土地の境界のことを法律では「筆界」と呼ばれますが、住宅地などの民有地間の（民々）境界は２００６年（平成１８）からは紛争が起きた場合、裁判によらず国が調査や資料にもとづいて筆界を定める「筆界特定制度」が設けられました。土地家屋調査士などが委員に指名され意見を提出、法務局の登記官が結論をだすことができるようです。

土地の変動があっても筆界は原則、移動しないことになっています。法務省は「地震による地殻の変動に伴い広範囲にわたって地表面が水平移動した場合には、土地の筆界も相対的に移動したものとして取り扱う。なお、局部的な地表面の土砂の移動（崖崩れ等）の場合には、土地の筆界は移動しないものとして取り扱う」という通達を出しています。しかし、この通達でも大きな地震で広範囲の土地が変動してしまった場合、復興の際に筆界をそのままにしておくと不都合が生じることがあります。筆界を変更する場合は個別で対応しなければなりません。［法務省：「兵庫県南部地震による土地の水平地殻変動と登記の取扱いについて」（平成７．３．２９神戸地方法務局長照会に対する民事局長回答）１９９５］、［井上隆晴・西田寛：地震と土地境界「ジュリスト」Ｎｏ．１０７９　有斐閣　１９９５　ｐ６７－７４］

鹿児島県上屋久町　国土調査事業完了記念碑

鹿児島県上屋久町（現屋久島町）の国土調査事業完了記念碑は同町宮之浦にある屋久島町役場宮之浦支所の道路向かいに見られます。１９７３年（昭和４８）に着手、２１年の歳月をかけて実施されたことが記されています。碑は１９９４年（平成６）に建てられました。

街区基準点

２００４年（平成１６）から３年間の予定で「都市再生街区基本調査」といい、都市部の地籍調査を推進するための事業が国と自治体で行われています。この調査では現地踏査とともに、街区の角を示す位置に「街区点」が設定されますが新たな標識が設置されるのではなく、既存の道路境界杭などが利用され、その位置を求める測量を「街区点測量」といわれています。街区点測量に必要な「街区基準点」は「街区基準点測量」により新たに設置されます。

街区基準点には約５００メートル間隔に設置される「街区三角点」、直径７．５センチメートルの平らな金属標と街区三角点を基準に約２００メートル間隔に設置される「街区多角点」、直径５センチメートルの平らな金属標、さらにそれらを補完する補助点鋲、直径４～５センチメートルの鋲がありますが多くは道路に設置されます。金属標の表面が平らなのは歩行者がつまずかないようにバリアフリー対策にもなっています。全国の人口集中地区に１９万点以上の街区基準点が設置され、１００万点以上の街区点を観測して各点の座標値をデータベース化しています。

街区基準点測量と街区点測量は国土交通省土地・水資源局国土調査課が計画するので国が行なう「公共測量」ということになります。同局の委任により国土地理院は作業の発注、監督などを行なっています。

陸上自衛隊の測量

陸上自衛隊の測量業務は昔の陸地測量部のように一般向けの地形図の作成はせず、もっぱら作戦の立案や演習などに限定した測量や地図作成を行い陸上自衛隊の各部隊などを支援しています。この地図は全体を方眼で覆い座標の指定を容易にしています。紙地図とともに電子地図も作成しています。

自衛隊の測量部門のルーツは１９５１年（昭和２６）５月に警察予備隊福知山駐屯地にあった第５０２測量中隊で同年９月、立川市に移転し保安隊発足後の１９５２年（昭和２７）１１月、第５６３測量中隊に改称、また同年同月、舞鶴駐屯地に第５６５地図中隊が編成され、翌年、三重県久居駐屯地に移転、さらに１９５４年（昭和２９）、立川市に移転しています。同年１０月、自衛隊発足後、測量中隊と地図中隊が統合され第１０１測量大隊が編成されました。１９９５年（平成７）に中央地理隊になり、２００７年（平成１９）には中央情報隊直轄の地理情報隊に再編されました。［防衛弘済会編、瓦力（かわら・つとむ、元防衛庁長官）談：自衛隊と地図「セキュリタリアン」 ４９４号　防衛弘済会　２０００年２月　ｐ３６－４０］

地理情報隊の本部は東立川駐屯地にあり本部管理中隊、測図中隊、電子地図中隊、地誌中隊、複製補給中隊など隊員数約３００人の組織です。地図の製版技術は組版用コンピューターから直接、印刷版を出力するＣＴＰ（Computer to Plate）方式が導入されています。基本的な地形図は国土地理院の地形図、地勢図に依存し、これに加刷要素を加えますが演習場などの五千分一、一万分一の「補助図」は空中写真測量、現地調査、図化、編集、印刷まで地理情報隊で完結されます。そのほか「特定用途図」として航空図、他国との共同演習時使用地図、発光インキで刷った夜間戦闘用地図などあります。これらの地図は災害出動など極めて短時間で修正の必要に迫られることもあります。［日本地図調整業協会広報委員会：陸上自衛隊地理情報隊の地図作り「地図ジャーナル」１６３号　日本地図調整業協会　２００９　ｐ２－５］

本部内の防衛地理史記念室には自衛隊による測量の変遷、近年まで使用された測量機器、旧陸地測量部の資料が僅かながら展示されています。見学は事前許可が必要です。

国土地理院による地形図

地形図の現状

１８９０年（明治２３）以来、地形図は基本縮尺を五万分一が採用され第二次大戦後も継続されました。１９６０年（昭和３５）に国土地理院が発足し、１９３８年（昭和１３）に中断されれていた二万五千分一地形図の作業が１９５０年（昭和２５）に再開されました。１９６０年（昭和３５）に国土地理院が発足しましたが、１９８３年（昭和５８）になってから全国の二万五千分一地形図の作成がひとまず完了しました。

後年まで残った尖閣諸島は空中写真と平板測量により、１９８９年（平成１）に二万五千分一「魚釣島」が完成し、竹島と北方四島は、２００６年（平成１８）に宇宙航空研究開発機構ＪＡＸＡ（Japan Aerospace Exploration Agency）によって打ち上げられた陸域観測技術衛星（地球観測衛星とも）「だいち」（ＡＬＯＳ－１）が観測した画像を用いて写真測量により地形図が作成されました。竹島は２００７年（平成１９）に二万五千分一「西村」の分図として、北方四島は２０１４年（平成２６）までに、７６面の二万五千分一地形図が作成されました。

現在、国土地理院では北方領土の地域はすべて地形図がつくられ、販売されています。まず１９９２年（平成４年）までに五万分一地形図が作成されました。１９９１年（平成３）版では１９２２年（大正１１）の測量成果を注記など手直し応急的に刊行され、１９９２年（平成４）版では平成３年版を基図として地球観測衛星スポット１号と一部はランドサット５号の衛星画像を判読し、変化が認められたところが修正されています。地形の修正点として国後島の爺爺岳（ちゃちゃだけ）の南東斜面に直径５００メートルの新火口も認められています。地形図の一例として、択捉島最北端の「ラッキベツ岬」（地名・図名ともおなじ）には、注書きとして「大正１１年測図、平成３年資料修正（行政区画等）、平成４年資料修正（衛星画像による）」とあり、「高さの基準はナヨカ湾の平均海面」となっています。ナヨカ湾は択捉島紗那村内岡湾のことです。

五万分一地形図につづき、２０１４年（平成２６）までには、北方領土のすべての二万五千分一地形図が作成されています。最北端は五万分一地形図とおなじ図名で「ラッキベツ岬」であり、「平成２６年２月調製」、「高さの基準は周囲の海面」とあり、さらに「この地形図は、地球観測衛星の画像上で判読できた道路、建物等を表示したものであり、北方領土問題に関する我が国の立場にいかなる影響もあたえるものではない」と記載されています。地名は第二次大戦前のまま、漢字・カナ表記です。また三角点・水準点は非表示になっています。

二万五千分一地形図は国土の基本図と位置付けられ、離島も含め国土全域の４４２０面が完成していますが、現在はデジタル化によって電子国土基本図に替わっています。五万分一地形図は２０１５年（平成２７）以降、更新されていません。現在の地形図によると日本の国土最端点は、最北端は択捉島のカモイワッカ岬（４５°３３′Ｎ、１４８°４５′Ｅ「ラッキベツ岬」）、最東端は南鳥島の坂本崎（２４°１６′Ｎ、１５３°５９′Ｅ「南鳥島（分図）」）、最南端は沖ノ鳥島の北小島の露岩（２０°２５′Ｎ、１３６°０４′Ｅ「沖ノ鳥島（分図）」）、最西端は与那国島の沖合にあるトゥイシの岩礁（２４°２６′Ｎ、１２２°５６′Ｅ「与那国島」）です。このように国土は南北に２５度、東西に３１度という範囲に展開されています。「」内は二万五千分一地形図名です。

地形図には山や谷の地形、河川などの自然物、交通・都市・集落・建物などの人工物や、土地利用や植生など地上のあらゆる地物の位置情報が、定められた精度によって記号と文字で表示されています。記号には等高線や自治体の境界線、道路、鉄道なども含まれます。総描といい、たとえば集落など同種のものを、ひとまとめにして描く場合があります。近年は地下道など地下の地物も表示されます。それらは測量による水平位置や標高を読み取ることができます。国土地理院作成の「地形図」は縮尺が一万分一、二万五千分一、五万分一の３種があります。国土地理院ではたとえば「一万分の一」は「一万分一」と表記し「の」はいれませんが、読みは「いちまんぶんのいち」です。慣習的な表記、読み方で地図、測量業界ではまちまちです。これらの地形図のうち一万分一地形図は都市域に限られ約３００面しか刊行されていません。近年は更新もされず、廃刊される見込みです。一図廓（図面）の表示は経度差３分４５秒、緯度差２分３０秒になっています。等高線の主曲線間隔は２メートルです。二万五千分一地形図は北方領土も含め４４１９面で全国を覆っています。一図廓の表示は経度差７分３０秒、緯度差５分ですが隣接図との重複部がこの範囲外にあります。等高線の間隔は１０メートルです。この等高線を主曲線といいますが、読み取る便宜をはかるため５０メートルごとに太い等高線が描かれます。これは計曲線といいます。このほか複雑な地形を表すために５メートルや２．５メートル間隔の補助曲線が描かれる場合もあります。等高線は、その間隔の半分までの誤差が認められているので、傾斜が緩やかな場所では地形が十分に表されていないこともあります。

国土地理院では使用目的を限定しない地図を一般図と呼ばれます。一般図には二万五千分一などの地形図、二十万分一地勢図のほかに五十万分一地方図、百万分一国際図「日本」、同英語版、「五百万分一日本とその周辺」、同英語版など、既成図を複数面つなぎ合わせた集成図があります。一方、地形図をもとに作成された地図は道路や鉄道を重点にしたものや、住宅位置を詳しく描いたもの、観光案内など、さまざまな目的をもっているものがあります。このような地図は国土地理院のほか行政機関や民間でも刊行され主題図といいます。国土地理院の発行する主題図としては土地利用図（都市の商業、工業などの機能区分、農地、林地などの植生区分などを表示）、土地条件図（土地の自然条件を表示、防災対策にも利用）、火山土地条件図、火山基本図、沿岸海域地形図、湖沼図などがあります。近年では都市圏活断層図が作成され、２００７年（平成１９）から国土地理院のホームページでも公開されています。

既存の実測による基本的な地形図を基本図（実測図）、現地であらためて測量しないで基本図に必要事項を加除し編集して制作される地図を編集図といいます。１８９０年（明治２３）以降、 １９６４年（昭和３９）まで基本図は五万分一地形図でしたが、以降二万五千分一地形図になりました。二万五千分一地形図は基本図であり、かつ一般図でもありました。地形図の図廓（描画範囲）は五万分一地形図では経度１５分、緯度１０分、二万五千分一地形図では経度７分３０秒、緯度５分になっていますが近年、測地系の変更で新旧両図の整合をはかるため、この範囲より大きくなっています。

１９６０年（昭和３５）から、広い地域の開発・整備計画が国家事業として取り上げられ、いままで各機関でばらばらに行ってきた大縮尺地図を統一した縮尺と企画で実施するために国土基本図事業が発足しました。「国土基本図」は基準点測量から地図作成まで一貫して計画され、全国の空中写真が撮影、四等三角点、二等水準点が設置され、基準点測量と作図が行われました。都市部は二千五百分一、山地は五千分一で図化されました。１９７５年（昭和５０）からは地方自治体と共同の事業になりますが、ほとんど新規作成・更新されてません。現在では地方自治体それぞれが、地形図・都市計画基本図・現況図などの名称で図式等は国土基本図に準拠して作成しています。

地図のデジタル化

１９９３年頃から「数値地図」が作成され、磁気媒体で提供されました。二万五千分一地形図から等高線を読取り数値化したもので、専用のソフトにより画面上で地形図を見ることができました。地図をいつでも、どこででも入手できることを目的として、１９９６年（平成８）から地図販売店でファクシミリによる二万五千分一地形図の提供を開始しましたが、２０００年（平成１２）からインターネットによる地形図閲覧サービスが試験的に提供され、ファクシミリ地図の提供は終了しました。２００４年（平成１６）からは「ウオッちず」というカラー地形図画像が提供され、インターネットによる地図利用が広がりました。

近年は情報処理の高度化にともないコンピュータで処理しやすいデジタル地図が発行されています。２００９年（平成２１）からは「電子国土基本図」が登場し国の基本図として位置づけられています。画像がデジタルデータとして提供されています。インターネットでも「地理院地図」としてオルソ画像も含み開示されています。オルソ画像は空中（航空）写真を歪みのない画像に変換し正しい位置情報を与えたものです。地理院地図は図郭のないシームレスになっていますが、ビットマップで表現するラスター形式のタイルで構成されています。今後、点、線、色などを数値データとして記憶するベクトル形式に変更され応用分野が広がります。現在はデータが大量あり処理時間がかかるため、実際はタイル状に分割して必要分だけ、その都度ダウンロードできるようになっています。また地理院地図をズーム機能で拡大して見ると紙の地形図では表わせられない細かい構築物などが現れることがあります。これは地方自治体などの公共測量で得られた空中写真データも国土地理院で取り込み一般に提供しているケースです。地図は常に最新の情報で更新されていることが望まれます。初版とそれ以降の修正版が整理保存されていますが、地図の電子化によって更新が迅速に行われ、原版の維持管理も容易になりました。また現在は電子国土基本図をもとにして多色刷二万五千分一地形図や電子地形図２５０００が作成、刊行されています。

地形図図式

国土地理院で発行される地図は図式という規定にもとづき作成されてきました。この規定は明治初期の参謀本部所管の頃から２０回以上、改正を繰り返しています。図式には記号の表示の仕方、実際位置より地図記号を移動する場合の転位の限度、地図に注記として入れる文字の書体や大きさ、地図の枠外（図廓外）にある整飾部にいれる情報などが定められています。 現在の基本図は「平成２５年式２万５千分１地形図図式」にもとづいて作成されています。「転位」は県市町村などの行政界や注記などの無形物や建物などが多いようですが、たとえば、道路・鉄道・河川などが集中して真位置に表示するには互いに重なってしまう場合には転位されることがあります。許容限度は二万五千分一で図上０．５ミリメートル（実長１２．５メートル）、止むを得ない場合は１．２ミリメートル（実長３０メートル）までです。三角点の記号は優先順位が高く転位されることはまずありませんが、行政界や注記などの無形物は優先順位が低くなっています。

１９５５年、昭和３０年式地形図図式：地理調査所時代に制定されました。軍事関係は一切ありません。この図式は二万五千分一地形図にも準用されました。地図投影は従来の多面体図法からユニバーサル横メルカトル図法（ＵＴＭ）に替わりました。また彩色の黒一色から３色になり横書きの文字も右書きから左書きになりました。１９６０年（昭和３５）に加除訂正されています。ＵＴＭは地球を横倒しにした円筒を巻き付けて地表を投影する方法で、角度が正確に表され、円筒が接している中央経線付近では面積や距離も、ひずみが少なく表せます。中央経線のとり方や地図の範囲を示す記番号などが国際的に決められています。

１９６５年、昭和４０年式地形図図式：国土地理院になってから制定されました。はじめての二万五千分一地形図専用の図式です。この頃から五万分一地形図は二万五千分一地形図を編集して作成されました。１９８３年（昭和５８）に一部の離島をのぞき国土全域の二万五千分一地形図の整備が完了しました。

１９８６年、昭和６１年式地形図図式：国土全域にわたり整備された二万五千分一地形図の更新作業を効率的に行うため記号の加除修正が行われました。

２００２年、平成１４年式地形図図式：経緯度の基準となる測地系が変更されたことにより、従来の日本測地系による地形図と、あらたに刊行される世界測地系による地形図との隣接部分で情報の欠落がないよう重複した部分が設けられました。

２０１３年、平成２５年式地形図図式：従来の３色刷りが一新され、多色刷り地形図の刊行が開始されました。電子国土基本図をもとにして電子地形図と同内容になっています。

地図図式には地図記号の種類、形、大きさ表示方法などが定められています。地図記号には電子基準点、三角点、水準点をはじめ道路、鉄道、河川、建物など現在、１３０種類あまりありますが、時代に即して改変、追加されたり消滅することがあります。近年では工場や桑畑の記号が廃止され、博物館、図書館、風力発電用風車、老人ホーム、自然災害伝承碑などが追加されています。

地図上の三角点・水準点記号

現行の地図での三角点の記号表示は二万五千分一地形図では全部、五万分一では三等以上、四等は「標石のある標高点」として三角点とは別の記号で表されています。また二十万分一地勢図では二等以上が載せられます。

三角点の地形図上の記号は「△の中に・」ということになっており一等、二等などの区別はありません。これは明治中期の陸地測量部の作成したころから、そうなっているのですが、それ以前の明治初期には右図のような記号がつかわれていました。もっとも古いと思われる記号は内務省地理局測量課の１８７８年（明治１１）版と１８８１年（明治１４）版の「測繪圖譜」で原三角点と次三角点の２種類があります。これには経緯測点、高低几号（現在の水準点に相当）もあります。

その後１８８７年（明治２０）、参謀本部陸軍部測量局の「二万分一迅速測圖記號」では三角標（三角点のこと）は「大三角」と「圖根」の２種類で前者は△に・で現行と同じ、後者は○に・となっています。また水準標（水準点のこと）は不の記号と数値を表記しています。またあらたに「獨立標高點」が設けられ・の記号で表されています。ところが同年の「假製二万分一地形圖記號」では三角標は一等から三等まで△に・ですが一、二、三等にしたがい△が少しずつ小さくなっています。四等三角標は○に・です。水準標は現行と同じで□に・でもはや不の記号はつかわれていません。

１８９１年（明治２４）、陸地測量部の「二萬分一地形圖圖式」では現行と同じになり△に・が等級に関係なく同じ大きさで使われています。あらたに「測點ト為ササル三角点」として○に・の記号が設けられました。「三角標」の名称も「三角點」に替わりました。１９０９年（明治４２）、陸地測量部の「明治四十二年式地形圖圖式」では「標石ヲ設ケタル四等以下三角點」として○に・の記号がつかわれています。「水準標」は「水準點」に名称が変更されています。

１９５５年（昭和３０）、地理調査所の「１：５０，０００地形図新図式清絵模範」では三角点は三等以上を△に・で表し、独立標高点は「標石のあるもの」を・と小数以下１桁の数字で、「標石のないもの」（写真測量による標高点）を整数で表しています。１９６５年（昭和４０）、国土地理院の「昭和４０年式１：５０，０００地形図図式（案）」からは現行どおりですが三角点の三角の一辺は１．２ミリメートル、水準点の四角の一辺は０．８ミリメートルに定義されており独立標高点の名称は単に「標高点」と変更され直径０．３ミリメートルの・で表されています。また標高の数値の小数点は，（カンマ）から．（ピリオド）に替わっています。現行の二万五千分一地形図では三角点はすべて表示されますが五万分一では三等以上が三角点として、四等は標石のある標高点として表示されています。一万分一地形図では国土地理院以外が設置した公共測量による三角点や水準点が載っている場合があり、地形図では凡例として三角点は▽に・、水準点は□に×と中央に・で表されています。しかし、わたしはまだ地形図の凡例だけで実際に描かれているものを見たことがありません。

三角点・水準点記号に添えて記載される標高数値は０．１メートルまでですが、かつては一等水準点は０．０１メートルまで記載されたり（三十年式図式）、また三角点については１メートルまで（小数はなし）とされた（四十年式図式）こともありました。

以上は陸地測量部や国土地理院など国の機関で発行された地図上のことですが地方発行の地図には地方が設置した三角点などの基準点が記載されているものもあります。たとえば１９２５年（大正１４）、都市計畫京都地方委員會発行の京都市三千分一の地図には陸地測量部の三角点、本委員会の三角点、市役所の三角点が異なる記号で記載されています。水準点も同様です。米国の地図では三角点は＋の記号になっているようです。また、わたしの手元にあるタンザニア政府発行のキリマンジャロの地図では一等三角点は日本とおなじ△に・、二等三角点はそれを逆さまにした▽に・、そのほかの三角点は○に・となっています。

地図製図と製版

地図製図は製版のため原図を浄写することですが、原図の画線を図紙上に移写し、その画線をたどり彩料で描いたものを清絵といいました。製図器具は図引具ともいわれ、烏口（からすぐち）、定規、円画などがつかわれました。製版は手描きからはじまり木版に、その後１８世紀末には銅版彫刻によりました。日本初の銅版画家といわれる司馬江漢（しば・こうかん　１７４７～１８１８、絵師）は１７９２年（寛政４）に「地球両半球の図」を彫刻出版しています。江戸末期からは石版や亜鉛平板の技術も導入されましたが銅版彫刻は明治以降も発展しました。１８８５年（明治１８）から内務省地理局で作成された一連の五千分一東京実測図も銅版彫刻です。しかし、この頃から写真電気銅版法が採用されはじめました。１８７４年（明治７）榎本武揚がロシアに特命全権公使として赴任する際、随行した大岡金太郎（おおおか・きんたろう　１８４４～１９００か）はペテルブルクで写真電気銅版法を習得し、帰国後、１８７９年（明治１２）に参謀本部に雇用されました。［測量・地図百年史編集委員会：測量・地図百年史　日本測量協会　１９７０　ｐ２６４］

１８９０年（明治２４）には亜鉛平版法が導入され、銅原版から転写紙に型取りし、それを亜鉛版に転写して印刷板を作成する方法が確立されました。明治中期から一部の作業でアルミ平板もつかわれました。１９２２年（大正１１）以降は写真から転写して印刷板を作成する写真紙法が主流となりました。原図の用紙はケント紙がつかわれてきましたが、１９５５年（昭和３０）頃からアルミ箔をケント紙の間にはさんだアルミケント紙が出現しました。その後、合成樹脂のマイラーシートに塗料で被膜をつくり、この被膜に地図の画線を複写した版を作成したのち、この画線をスクライバという器具や削針、薬液などで剥離する方法で編集と製図を同時に行うスクライブ法が採用されました。 製版用のスクライブネガは無伸縮で透明性、耐熱性、経年変化の耐性などがすぐれており、多色図にも適していました。近年はデジタル技術も採用されラスター修正方式からベクトル修正方式に移行しています。ラスター形式は格子状に並んだピクセル（画素）の集合体ビットマップで表現しますが、ベクトル形式は複数の点の位置とそれを繋いだ線、色などを数値データとして記憶しています。

製版がおわると試し刷りがされますが試刷図（しさつず）といいます。その後の印刷工程で最初に印刷された地図は初刷図といわれ「初刷」の印が押され保存されます。国土地理院に古い地形図の複写を依頼すると「初刷」印のあるものが送られることがあります。国立科学博物館には昭和初期のものと思われる地図原板（銅版）が数枚残っています。例として二十万分一帝国図「日光」があります。［国土地理院：「国土地理院時報」１００号　２００３　ｐ８８－８９］

回転楕円体の地表面を平面に投影すると、おなじ縮尺の地図でも場所によって緯度差、経度差に対する弧長は異なります。いいかえれば同一の地図で縮尺が決まっていても場所によって長さの違いがあります。国土地理院の前身であった陸地測量部では、いろいろな縮尺に対応した経度帯、緯度帯ごとの「経緯度秒尺」（ものさし）を数多く用意して作図や読図の便をはかっていました。秒尺には秒の１０分の１までの目盛りがあり地図上にこの秒尺をあて経、緯度差を読みとることができます。

地図用紙と三角点の透かし

地図の用紙は伸縮の少ないもの、とくに縦横の伸縮が同じとなる（不等伸縮が少ないもの）が求められます。地図から正確な位置や距離を測定するためです。明治初期の地図用紙は紙幣用紙を製造していた大蔵省印刷局抄紙部でつくられ、その原料も紙幣と同じミツマタ１００パーセントの手漉き和紙でした。紙幣にはミツマタの茎の中ほどの良質な部分をつかい地図には根に近い部分や細枝をつかい安価にしたそうです。その後コウゾを主原料としたり、ミツマタに木材を混合した用紙などが採用され戦後は針葉樹の、さらしパルプを、また現在は硫酸塩などの薬品や熱を使ってリグニンを溶かして繊維だけを取り出した化学パルプをつかい民間の製紙会社でつくられています。［前野政克：三角点マークの地図用紙　「地図ニュース」２1２　日本地図センター １９９０．５　ｐ１１－１３］

国土地理院が使用している地図用紙には四六判、菊判、四六判裁判、柾判などがありますが、最も多いのは一万分一、二万五千分一、五万分一地形図につかわれている柾判で大きさは４６０×５８０ミリメートル、厚さ０．０９５ミリメートル、坪量（１平方メートル当たりの重量）８０グラムです。

第二次大戦以前の陸地測量部発行の地形図には「大日本帝国　陸地測量部」という空押し（からおし、型押し、エンボスEmbossとも）が入っていました。国土地理院の地形図では上端と下端に２箇所ずつ三角点のマークがお札のように透かし（抄き入れ）として入っています。規格では一辺１５ミリメートル、線幅約０．５ミリメートルの正三角形の中心に径１．５ミリメートルの点になっており１９５５年（昭和３０）から採用されました。