測量に関係の深い事柄を時代を追って列記しました。同じ事柄でも文献によっては年代が異なったり、「何年頃」と記述されている場合があります。またその内容を裏付ける文献が乏しいものもあります。これらは推定によって記述しています。[小島宗治:測天量地 清和出版社 1997 p590-610]、[武田通治:測量 古代から現代まで 古今書院 1979 p2-60]
西暦 元号 年(*は推定) 事柄 --------------------------------------------------------------------------------------------------- 645 大化 1 大化改新、班田収授施行、条里制は既に施行か 646 2 国々の境界を作図発令、「日本書紀」に記述 694 持統天皇8 藤原京に遷都、最初の条坊制施行 701 大宝 1 大宝律令で度量衡制定 710 和銅 3 藤原京から平城京へ遷都 738 天平 10 諸国に国郡の地図作成を発令、「続日本紀」に記述 742 14* 行基菩薩、全国街道図「行基図」編集、下鴨神社、仁和寺などに現存 762 天平宝字6 多賀城碑建立 794 延暦 13 平安京に遷都 1192 建久 3 鎌倉幕府成立、源頼朝、征夷大将軍就任 1392 明徳 3 室町幕府成立、足利義満、太政大臣就任 1582 天正 10 豊臣秀吉、検地開始(太閤検地) 1595 文禄 4 「文禄國絵圖」作成 1603 慶長 8 江戸幕府成立、徳川家康 1609 ガリレオ、望遠鏡発明 1617 スネリウス、三角測量を試行 1633 寛永 10 江戸幕府は日本を鎖国 1637 14* 林吉左衛門、ポルトガル人フェレイラ(沢野忠庵に改名)から天文測量術伝習 1641 18 オランダとの交易を長崎に限定 1643 20* オランダ人カスパル三角測量を伝授、幕府は幻術として使用禁止 1644 正保 1 江戸幕府、各藩作成の国絵図を集め日本全図「正保國絵圖」作成 1657 明暦 3 江戸幕府、北条安房守に命じ江戸圖三千分一実測図作成、金澤清左衛門を起用 1701 元禄 14* 日本国総図として「元禄日本圖」作成 1717 享保 2 細井廣澤「秘傳地域圖法大全書」刊行 「享保國絵圖」作成 1727 12 福田履軒か、富士山の高度を吉原から測量3895.1メートル 1737 元文 2 琉球の元文検地に図根点として印部石(しるべいし、ハル石とも)使用 1776 米国独立宣言 1779 安永 8 長久保赤水「大日本輿地路程全圖」刊行、日本初の経緯度記載地図 1789 フランス革命 1795 寛政 7 高橋至時(よしとき)天文方に就任、伊能忠敬が入門 フランスでメートル単位制定、赤道・北極間を1万キロメートルとする 1798 10 最上徳内、近藤重蔵、蝦夷地から千島見分 1800 12 伊能忠敬、全国測量開始、地上実測と天測を併用、1817年まで継続 1805 文化 2* 間宮林蔵、蝦夷地、樺太測量開始 1809 6* 高橋景保「日本邊界略圖」などを刊行 1816 13* 間宮林蔵、伊能忠敬に蝦夷地沿岸測量全面協力 1818 18 伊能忠敬死去、日本全図の作成は高橋景保が引き継ぐ 1821 文政 4 「大日本沿海實測圖」など通称「伊能図」完成、幕府に提出 1828 11 シーボルト事件(高橋景保による伊能図の漏洩)、間宮林蔵の届け出が発端 1831 天保 2* 江戸幕府、全国諸大名に境域、市邑、面積の調査発令 1835 6 江戸幕府、「天保国絵図」作成 1840 アヘン(清国、英国)戦争開始 1841 ベッセル、地球楕円体を発表 1846 弘化 2* 松浦武四郎、蝦夷地調査開始、蝦夷地を北海道と呼称、明治2年に正式に改称 1853 嘉永 6 米国ペリー艦隊来航 クリミア戦争(1856年まで) 1855 安政 2 江戸幕府、長崎に海軍伝習所開設 1861 米国南北戦争(1865年まで) 1867 慶應 3 大政奉還 --------------------------------------------------------------------------------------------------- 1868 明治 1 五箇条の御誓文布告、戊辰戦争、太政官は各藩に地図の提出を求める 1869 2 民部省庶務司戸籍地図掛、地籍測量開始、課税対象を確定 1870 3 民部省地理司設置 普仏戦争(1871年まで) 1871 4 廃藩置県 工部省測量司設置、お雇い英国人マックヴィーンなど測量を指導 兵部省陸軍参謀局間諜隊、軍用地図の作成準備 大蔵省租税寮地理課設置、民部省地理司の業務引継ぎ ドイツ帝国成立 1872 5 工部省測量司、江戸城富士見櫓、芝愛宕山など 東京府下に13ヶ所に三角点設置 小規模の三角測量実施 お雇いオランダ人ドールンとリンド、利根川などに水準原点を設置 海軍水路寮、海図第一号「陸中國釜石港之圖」発行 1873 6 伊能図編纂、銅版による「大日本全図」刊行 開拓使お雇い米国人ワッソン、デイの指導で北海道測量開始、 荒井郁之助、関大之、奈佐栄、水野秋尾、福士成豊など活躍 工部省測量司、経緯儀購入、館潔彦など測量開始 小菅智淵、「地圖彩式」を出版、洋式地図記号を標準化 1874 7 内務省地理寮設置、工部省と大蔵省の業務引継ぎ、三角測量開始 内務省達により測量司の設置する測點標柱の形状を規定 陸軍、フランス軍事顧問団の指導で測量開始 地理寮、お雇い英国人の指導で大阪、京都の三角測量、標石埋設 岩橋教章、ウィーン陸軍地理学校で地図学、製版技術習得 地理寮、横浜、京都、大阪三角測量開始 1875 8 地理寮、関八州大三角測量開始(のちの一等三角測量) 地理寮、外国人遊歩規程測量、当時の標石現存 樺太・千島交換条約 1876 9 地理寮、全国の国境測量開始 地理寮、東京・塩竃間の精密水準測量開始 内務省布達により地理寮による高低測量の記号(几号)を規定 地理寮、神戸、新潟、長崎三角測量開始 量地條例綱領制定、一~三等三角法、高低綱紀測量法定義 1877 10 内務省地理寮が改称され地理局発足、量地課を測量課に改称 地理局測量課長荒井郁之助が就任 西南戦役 陸軍省参謀局、伊能図をもとに九州全図を作成 1878 11 地理局、那須基線測量、那須・東京間電信による経度測量 地理局、全国の三角測量開始「関八州三角測量」を「全国三角測量」に改称 地理局岩橋教章、独墺式「測繪圖譜」作成、地理局「地圖圖式」制定 陸軍省参謀本部地図課、測量課設置 1879 12 陸軍省参謀本部測量課長小菅智淵が全国測量計画策定 東京地学協会(地球科学に関する学会)設立 1880 13 第一軍管二万分一迅速測図原図作成開始、経緯度なし 1881 14 陸軍、最初の三角測量を東京湾付近で実施 陸軍省参謀本部木村信卿から清国外交官へ日本全図数種の密売疑惑事件 1882 15 内務省地理局、旧江戸城天守台に経緯度原点設置、経度の零度を内務省令告示 参謀本部測量部、相模野基線測量 一等三角点100ヶ所選定終了 参謀本部田坂虎之助ドイツから帰国、測量の体系化はかる 1883 16 参謀本部大地測量部、小地測量部発足、一等三角測量、一等水準測量開始 三方原基線測量 嶋田道生、琵琶湖疏水計画測量完了、嶋田は開拓使仮学校で技術習得 1884 17 参謀本部測量局発足、三角測量課、地形測量課、地図課を設置 大阪地方の一色線号の測図開始、「準正式地形圖」(のち「假製地形圖」) 内務省地理局の大三角測量は参謀本部測量局に統合吸収(大政官布告) 東京麻布に仮経緯度原点(一等三角点、旧東京)設置 菊池大麓、ワシントンの万国測地会議に出席、グリニッジを本初子午線に決定 陸地測量師館潔彦三角点選点開始、生涯263点の一等三角点を選点 饗庭野(滋賀県)基線測量実施 1885 18 一色線号の測図完成、「明治十八年式地形圖」、「地形測量教則」制定 国際メートル条約加盟 1886 19 勅令により本初子午線と標準時決定 1887 20 参謀本部陸軍部測量局、二十万分一地図公開、地図払下規則制定、依託販売開始、 測量技術者養成のため修技所設立 1888 21 陸地測量部発足(勅令)測量局を廃止、三角科、地形科、製図科、修技所設置 測量業務を陸地測量部に統一、初代部長工兵大佐小菅智淵 陸地測量部条例、測量標規則公布(勅令)測量標の保護を規定 文部省、海軍観象台を引継ぎ東京天文台設置 海軍水路部は水路部と改称 1889 22 陸地測量官官制、陸地測量官任用規則制定、陸地測量師は奏任、陸地測量手は判任 伊能図、天保図をもとに輯成二十万分一図作成開始 1890 23 陸地測量標条例(明治23年法律第23号)公布、1949年まで存続 1891 24 参謀本部構内に日本水準原点設置、東京三宅坂 度量衡法公布、尺貫法とメートル法併用 内務省地理局廃止 1892 25 東京麻布の東京天文台に日本経緯度原点設置 三等三角測量開始 1894 27 「地形原図図式及その解釈」を定め明治二七年式図式制定 各測量官ごとに漢字を一字ずつ冠字として制定 日清戦争(翌年まで) 1895 28 陸地測量標条例施行細則(明治28年陸軍省令第17号)施行 五万分一地形図作成開始 1896 29 三角点の材質を小豆島産の花崗岩に統一 1897 30 台湾の測量開始、明治天皇がモリソン山を「新高山」と命名 1898 31 一等水準点埋設にセメント使用開始 文部省、測地学委員会設置 1899 32 水沢で緯度観測事業開始、初代所長木村栄、のちにz項を発見 1900 33 明治三十三年式図式制定、一等三角点に下方盤石の埋設開始 三角測量法式草案制定 測地学委員会、国内重力測定開始 1902 35 北海道で一等三角観測作業開始、測量標保護について各府県に訓令 1903 36 二、三等三角点に下方磐石埋設を規定 1904 37 日露戦争(翌年まで) 1906 39 日露戦争後の樺太国境画定開始 沖縄の測量開始 1907 40 朝鮮半島の測量開始 劔岳三角測量、柴崎芳太郎測量手 北海道夕張岳に北部原点(平面直角座標)設置、北海道、樺太に適用 1908 41 回光信号をモールス化 地上写真測量の実験 二万五千分一地形図作成開始 1909 42 明治四十二年式図式制定、標旗に陸軍の2字を刷り込み 内地の一等三角測量完成 1911 44 沖縄で基線測量 小三角点を北海道で採用 --------------------------------------------------------------------------------------------------- 1913 大正 2 一等三角測量、一等水準測量終了(明治成果) 1915 4 北方諸島(国後島、択捉島)で一等三角測量実施 1917 6 大正六年式図式制定「大六式」と呼称、第二次大戦後までほぼ不変 二等三角測量、千島から沖縄列島まで完了 ロシア革命 1918 7 日本経緯度原点の経度を改正、測量成果(経度)の修正開始 1920 9 第一次大戦後、日本の委任統治領になった南洋諸島の測量開始 三等三角測量、千島から沖縄列島まで完了 1921 10 気球による空中写真測量、埼玉県所沢 1923 12 航空機による実用空中写真測量 関東大地震発生、応急測図と被害調査に着手 1924 13 マドリッドの万国測地会議で国際回転楕円体を決定、ヘイフォードの計 算結果を採用 1925 14 全国五万分一地形図刊行完了「参謀本部の地図」、「陸測五万」 日本地理学会創立 --------------------------------------------------------------------------------------------------- 1931 昭和 6 満州の測量開始 1937 12 国土防衛上秘密保持を要する土地建物などは地図上で偽装改描 1941 16 第二次世界大戦開始 地図販売停止 陸地測量部三角、地形、製図科廃止、総務と第一~三課設置、修技所は 教育部に改称、陸地測量師、測量手を陸軍技師、陸軍技手に改称 1942 17 昭和十七年式図式制定 1944 19 陸地測量部、東京三宅坂から、一たん杉並区和泉の明治大学予科校舎へ疎開 その後、松本市西南の波田村(現波田町)へ疎開、貨車新宿駅で空襲被爆 1945 20 陸地測量部三宅坂庁舎空襲により焼失 第二次世界大戦終了 内務省地理調査所発足、陸地測量部は廃止 1946 21 地理調査所庁舎、松本市から千葉市に移転 GHQの指令により基準点標石の調査と復旧を開始 1947 22 一等三角測量改測開始 1948 23 建設省地理調査所発足、当初は建設院地理調査所、内務省解体 文部省測地学委員会解散、測地学審議会設置 1949 24 測量法公布、基本測量と公共測量の区別設定、地籍測量のため四等三角 点制定 全国地磁気測量開始 1951 26 国土調査法公布、北海道はじめ地理調査所支所設置、四等三角測量開始 計量法公布 1952 27 全国重力測量開始 平面直角座標系が国土調査法施行令で制定、全国を13の座標系に区分 1953 28 測量法にもとづき第一次基本測量長期計画告示、10ヵ年で基準点、地 図など整備、一等三角点第1回繰り返し測量開始 1954 29 平面直角座標系を告示、建設省 1955 30 三角点に金属標の導入告示 昭和三十年式地形図図式制定 1956 31 鹿野山に測地観測所設置 1958 33 地理調査所庁舎、東京都目黒区に移転 1959 34 琉球測量法制定 1960 35 国土地理院発足、地理調査所が改称、支所は地方測量部に改称 1961 36 五万分一地形図の投影図法を多面体図法からユニバーサル横メルカト ル図法に変更 1962 37 沖縄の3つの座標系、琉球政府測量法施行規則で制定 1964 39 第二次基本測量長期計画告示10ヶ年で国土基本図作業、二万五千分 一地形図整備 1965 40 昭和四十年式地形図図式制定 1967 42 一等三角測量改測終了(明治成果に対する昭和成果) 1974 49 第三次基本測量長期計画告示 、精密測地網一次基準点測量開始 1976 51 位置決定に人工衛星利用 1979 54 国土地理院庁舎、茨城県筑波郡谷田部町(現つくば市)に移転 1981 56 VLBI(超長基線電波干渉計)装置導入 1983 58 二万五千分一地形図全国整備完了 1984 59 第四次基本測量長期計画告示 1987 62 GPS受信装置導入 --------------------------------------------------------------------------------------------------- 1989 平成 1 「測量の日」(6月3日)を制定 1993 5 数値地図の刊行 1994 6 第五次基本測量長期計画告示、高度基準点測量開始 全国GPS連続観測施設の運用を開始 1995 7 阪神・淡路大震災 1998 10 VLBI(超長基線電波干渉計)つくば局観測開始 2001 13 建設省国土地理院が国土交通省国土地理院になる 測量法改正、経緯度の基準は日本測地系から世界測地系に変更 2002 14 測量法改正により世界測地系の施行 電子基準点の全国整備完了 2004 16 神戸でICチップ埋め込みの「インテリジェント基準点」試験実施 第六次基本測量長期計画告示 2007 19 地理空間情報活用推進基本法公布、空間上の位置を示す情報の整備、 衛星測位の利用推進 2008 20 北海道の三角点の標高改定 2009 21 紀伊半島の三角点の標高改定 基本測量に関する長期計画告示 2010 22 準天頂衛星「みちびき」1号打ち上げ 2011 23 東日本大震災、日本経緯度原点、日本水準原点の原点数値改正 2014 26 電子地形図25000、二万五千分一地形図の領土全域整備完了 基本測量に関する長期計画(新)告示 2016 28 VLBI(超長基線電波干渉計)石岡測地観測局開設、 つくばVLBI運用終了 --------------------------------------------------------------------------------------------------- 2019 令和 1 近代測量150年記念切手発行 航空重力測量開始 2021 3 海図150年記念切手発行