日本の測量史年表

測量に関係の深いものを列記しました。同じ事象でも文献によっては年代の異なるものもあり、とくに江戸時代以前の年代は推定が多くなっています。また明治初期には政府の測量機関は民部省、工部省、内務省、兵部省(のち陸軍省、海軍省)、農商務省山林局、宮内省御料局などありましたが1888年(明治21)陸地測量部が発足するまでの業務は輻輳していました。

			
西暦 元号 年	           内容	

645 大化  1 大化改新、田地の地籍調査発令、「日本書紀」に記述 702 大宝  2 大宝律令で度量衡制定、条里制施行 738 天平 10 諸国に国郡の地図作成を発令、「続日本紀」(しょくにほんき)に記述 742    14 行基菩薩、街道図(日本全図)編集、通称「行基図」京都下鴨神社、仁         和寺などに現存 762 天平宝字6 多賀城碑(里程標)建立    1533 天文  2 足利義晴、諸国大名に地籍測量発令 1582 天正 10 豊臣秀吉、検地開始(太閤検地)、「文禄國絵圖」作成 1603 慶長  8 江戸幕府開設 1633 寛永 10 江戸幕府は日本を鎖国 1637    14 林吉左衛門、ポルトガル人フェレイラ(沢野忠庵に改名)から天文測量         術伝習 1641    18 オランダとの交易を長崎に限定 1643    20 オランダ人外科医カスパル(砲術家ユリアーン・スヘーデルとする説あ         り)三角測量を伝える。幕府は幻術として使用禁止 1645 正保  2 江戸幕府、各藩作成の国絵図を集め日本全図「正保國絵圖」作成 1657 明暦  3 江戸幕府、北条安房守に命じ「江戸圖」三千分の一実測図作成、金澤清         左衛門を起用 1701 元禄 14 日本国総図として「元禄日本圖」作成 1717 享保  2 細井廣澤「秘傳地域圖法大全書」刊行 1727    12 福田某、富士山の高度を吉原から測量3895.1メートル 1737 元文  2 琉球の元文検地に図根点としてハル石使用、名護市などに現存、ハルは         字(あざ)の意 1778 安永  7 長久保赤水「大日本輿地路程全圖」刊行、わが国初めての経緯度を記載         した地図 1795 寛政  7 高橋至時(よしとき)天文方に就任、伊能忠敬(ただたか)が入門         フランスでメートル単位制定、赤道・北極間を1万キロメートルとする 1798    10 最上徳内、近藤重蔵、蝦夷地から千島見分 1800    12 伊能忠敬、幕府の命により全国測量開始、地上実測と天測を併用、18         17年までつづく 1805 文化  2 間宮林蔵、蝦夷地、樺太測量開始 1809     6 高橋景保(かげやす、至時の長男)「日本邊界略圖」などを刊行 1816    13 間宮林蔵、伊能忠敬に蝦夷地沿岸測量全面協力 1818    18 伊能忠敬死去、日本全図の作成は高橋景保が引き継ぐ 1821 文政  4 「大日本沿海實測圖」など通称「伊能図」完成、幕府に提出 1828    11 高橋景保とシーボルトの事件(伊能図の漏洩)発覚、間宮林蔵の届け出         が発端 1831 天保  2 江戸幕府、全国諸大名に境域、市邑、面積の調査発令 1838     9 江戸幕府、日本全図「天保国絵図」(天保図といわれる)作成、「伊能         図」の細部補てん 1846 弘化  2 松浦武四郎、蝦夷地調査開始、蝦夷地を北海道と呼称、明治2年に正式         に改称  1853 嘉永  6 米国ペリー艦隊来航 1855 安政  2 江戸幕府、長崎に海軍伝習所開設 1867 慶應  3 大政奉還
1868 明治  1 五箇条の誓文、戊辰戦争 1869     2 民部省戸籍地図掛、地籍測量開始、課税対象を確定 1870     3 民部省地理司設置 1871     4 工部省測量司設置、英国人マックヴィーン、ジョイネルなどが測量を指導       兵部省陸軍参謀局間諜隊、軍用地図の作成準備       大蔵省租税寮地理課設置、民部省地理司の業務引継ぎ       工部省測量司設置 1872     5 工部省測量司、江戸城富士見櫓、芝愛宕山など 東京府下に13ヶ所に三角点設置 小規模の三角測量を初めて実施       オランダ人ドールンとリンド、利根川などに水準原点を設置         海軍水路寮、海図第一号「陸中國釜石港之圖」発行 1873     6 伊能図編纂、銅版による「大日本全図」刊行       開拓使お雇い米国人J.R.ワッソン、M.S.デイの指導で北海道の         測量開始、三角点など基準点、勇払基線設置       荒井郁之助(旧幕府の要人)、関大之、奈佐栄、水野秋尾、         福士成豊など活躍       工部省測量司、経緯儀購入、館潔彦(後の陸地測量師)など測量開始 1874     7 内務省地理寮設置、工部省と大蔵省の業務引継ぎ、三角測量開始 内務省達により測量司の設置する測點標柱の形状を規定       陸軍、フランス武官ジョルダン(如爾壇)の指導で測量開始       地理寮、大阪(ウイルソン班)、京都(マカーサー班)の三角測量、標         石埋設       岩橋教章、政府から派遣されウィーン陸軍地理学校で地図学、製版技術         を学ぶ         地理寮、横浜、西京(京都)、大阪三角測量開始 1876     9 地理寮、関八州大三角測量開始(のちの一等三角測量)       地理寮、外国人遊歩規程測量、当時の標石現存       地理寮、全国の国境測量開始       小菅智淵(こすげ・ともひろ)など、「地圖彩式」を出版、洋式地図の         記号を標準化       地理寮、東京・塩竃間の精密水準測量開始         内務省布達により地理寮による高低測量(水準測量)の記号(几号)が         規定         地理寮、神戸、新潟、長崎三角測量開始 量地條例綱領制定、一等大三角法、二、三等三角法、一〜三等高低綱紀         測量法の定義 1877    10 内務省地理寮が改称され地理局発足、量地課を測量課に改称         地理局測量課長荒井郁之助が就任       内務省、土地売買の自由化、全国で地籍調査実施、地籍図を「地券圖」         と称した       陸軍省参謀局、西南戦役で伊能図をもとに九州全図を作成 1878    11 地理局(荒井郁之助)那須基線測量、関八州三角測量の基線とする那須         西原・東京葵町間電信による経度測量       地理局、全国の三角測量開始、「関八州三角測量」を「全国三角測量」         に改称       地理局岩橋教章、独墺式「測繪圖譜」(そっかいずふ)作成、地理局「         地圖圖式」制定       陸軍省参謀本部地図課、測量課設置 1879   12 陸軍省参謀本部測量課長小菅智淵少佐が全国測量計画策定       東京地学協会設立 1880    13 二万分一迅速測図作成開始、フランスの方式による「明治十三年         式地形圖」経緯度なし 1881    14 陸軍、最初の三角測量を東京湾付近で実施       陸軍省参謀本部木村信卿少佐から清国外交官へ日本全図数種の密売疑         惑事件         内務省地理局、小笠原諸島測量開始、「測繪圖譜」二万五千分一完成 1882    15 内務省地理局、旧江戸城天守台に経緯度原点設置、経度の零度を内務省         令で告示       参謀本部測量部、相模野(神奈川県)基線測量       一等三角点100ヶ所選定終了       参謀本部田坂虎之助大尉ドイツから帰国、測量の体系化をはかる 1883    16 参謀本部大地測量部(後の三角科)、小地測量部(後の地形科)発足       一等三角測量、一等水準測量開始       三方原(静岡県)基線測量       嶋田道生、琵琶湖疏水計画測量完了、嶋田は開拓使仮学校で技術習得 1884    17 参謀本部測量局発足、三角測量課、地形測量課、地図課を設置       大阪地方の一色線号の測図開始、「準正式地形圖」という(のち「假製         地形圖」)       内務省地理局の大三角測量は参謀本部測量局に統合吸収(大政官布告)       東京麻布に仮経緯度原点(一等三角点、旧東京)設置       菊地大麓、ワシントンの万国測地会議に出席、グリニッジ(緑威)を本         初子午線に決定       陸地測量師館潔彦三角点選点開始、生涯263点の一等三角点を選点       饗庭野(滋賀県)基線測量実施 1885    18 一色線号の測図完成、「明治十八年式地形圖」、「地形測量教則」制定         国際メートル条約加盟  1886    19 勅令により本初子午線と標準時決定 1887    20 参謀本部陸軍部測量局、二十万分の一地図公開、地図払下規則制定、依         託販売開始、測量技術者養成のため修技所設立 1888    21 参謀本部陸地測量部発足(勅令)測量局を廃止、三角科、地形科、製図         科、修技所設置       測量業務を陸地測量部に統一、初代部長工兵大佐小菅智淵       陸地測量部条例、測量標規則公布(勅令)測量標の保護を規定       文部省、海軍観象台を引継ぎ東京天文台設置 1889    22 陸地測量官官制、陸地測量官任用規則制定、陸地測量師は奏任、陸地測         量手は判任       伊能図、天保図をもとに輯成二十万分一図作成開始 1890    23 陸地測量標条例(明治23年法律第23号)公布、1949年まで存続 1891    24 参謀本部構内に水準原点設置、東京三宅坂       度量衡法公布、尺貫法とメートル法併用       内務省地理局廃止 1892    25 東京天文台に経緯度原点設置、東京麻布         三等三角測量開始 1894    27 「地形原図図式及その解釈」を定め明治二七年式図式制定         各測量官ごとに漢字を一字ずつ冠字として制定     27 日清戦争(翌年まで)  1895    28 陸地測量標条例施行細則(明治28年陸軍省令第17号)施行       五万分一地形図作成開始 1896    29 三角点の材質を小豆島産の花崗岩に統一 1897    30 台湾の測量開始、明治天皇がモリソン山を「新高山」と命名 1898    31 一等水準点埋設にセメント使用開始       文部省、測地学委員会設置 1899    32 水沢で緯度観測事業開始、初代所長木村栄、木村はのちにz項を発見 1900    33 明治三十三年式図式制定、一等三角点に下方盤石の埋設開始       三角測量法式草案制定       測地学委員会、国内重力測定開始 1902    35 北海道で一等三角観測作業開始、測量標保護について各府県に訓令 1903    36 二、三等三角点に下方磐石埋設を規定 1904    37 日露戦争(翌年まで) 1906    39 日露戦争後の樺太国境画定開始       沖縄の測量開始 1907    40 朝鮮半島の測量開始       劔岳三角測量、柴崎芳太郎測量手       北海道夕張岳に北部(平面直角座標)原点設置、北海道、樺太に適用 1908    41 回光信号をモールス化       地上写真測量の実験 1909    42 明治四十二年式図式制定、標旗に陸軍の2字を刷り込み       内地の一等三角測量完成 1910    43 二万五千分一地形図作成開始 1911    44 沖縄で基線測量       小三角点を北海道で採用
1913 大正  2 一等三角測量、一等水準測量終了(明治成果) 1915     4 北方諸島(国後島、択捉島)で一等三角測量実施 1917     6 大正六年式図式制定「大六式」と呼称、第二次大戦時まで使用 1918     7 日本経緯度原点の経度を改正、測量成果(経度)の修正開始 1920     9 第一次大戦後わが国の委任統治領になった南洋諸島の測量開始 1921    10 気球による空中写真測量、埼玉県所沢 1923    12 航空機による実用空中写真測量       関東大地震発生、応急測図と被害調査に着手 1924    13 マドリッドの万国測地会議で国際回転楕円体を決定、ヘイフォードの計         算結果を採用 1925    14 全国五万分一地形図刊行完了、「参謀本部の地図」「陸測の五万」と         呼ばれる
1931 昭和  6 満州の測量開始 1937    12 国土防衛上秘密保持を要する土地建物などは地図上で偽装改描 1941    16 第二次世界大戦開始       地図販売停止       陸地測量部三角、地形、製図科廃止、総務と第一〜三課設置、修技所は         教育部に改称、陸地測量師、測量手を陸軍技師、陸軍技手に改称 1942    17 昭和十七年式図式制定 1944    19 陸地測量部、松本市西南の波田村(現波田町)へ疎開、貨車新宿駅で空         襲被爆 1945    20 陸地測量部三宅坂庁舎空襲により焼失       第二次世界大戦終了       内務省地理調査所発足、陸地測量部は廃止 1946    21 地理調査所庁舎、千葉市に移転       GHQの指令により基準点標石の調査と復旧を開始 1947    22 一等三角測量改測開始 1948    23 建設省地理調査所発足、当初は建設院地理調査所、内務省解体       文部省測地学委員会解散、測地学審議会設置 1949    24 測量法公布、基本測量と公共測量の区別設定、地籍測量のため四等三角         点制定 1951    26 国土調査法公布、北海道はじめ地理調査所支所設置、四等三角測量開始       計量法公布 1952    27 全国重力測量開始       平面直角座標系が国土調査法施行令で制定、全国を13の座標系に区分 1953    28 測量法にもとづき第一次基本測量長期計画告示、10ヵ年で基準点、地         図など整備、一等三角点第1回繰り返し測量開始 1954    29 平面直角座標系を告示、建設省 1955    30 三角点に金属標の導入告示       昭和三十年式地形図図式制定 1958    33 地理調査所庁舎、東京都目黒区に移転 1959    34 琉球測量法制定 1960    35 国土地理院発足、地理調査所が改称、支所は地方測量部に改称 1961    36 五万分一地形図の投影図法を多面体図法からユニバーサル横メルカト         ル図法に変更 1962    37 沖縄の3つの座標系、琉球政府測量法施行規則で制定 1964    39 第二次基本測量長期計画告示10ヵ年で国土基本図作業、二万五千分         一地形図整備 1965    40 昭和四十年式地形図図式制定 1967    42 一等三角測量改測終了(明治成果に対する昭和成果) 1974    49 第三次基本測量長期計画告示 、精密測地網一次基準点測量開始 1976    51 位置決定に人工衛星利用 1979    54 国土地理院庁舎、つくば市に移転 1981    56 VLBI(超長基線電波干渉計)装置導入 1983    58 二万五千分一地形図全国整備完了 1984    59 第四次基本測量長期計画告示 1987    62 GPS受信装置導入
1989 平成  1 「測量の日」(6月3日)を制定 1993     5 数値地図の刊行 1994     6 第五次基本測量長期計画告示、高度基準点測量開始       全国GPS連続観測施設の運用を開始 1995     7 阪神・淡路大震災 2001    13 建設省国土地理院が国土交通省国土地理院になる      測量法改正、経緯度の基準は日本測地系から世界測地系に変更 2002    14 測量法改正により世界測地系の施行         電子基準点の全国整備完了 2004    16 神戸でICチップ埋め込みの「インテリジェント基準点」試験実施 第六次基本測量長期計画告示 2007    19 地理空間情報活用推進基本法公布、空間上の位置を示す情報の整備、       衛星測位の利用推進 2008    20 北海道の三角点の標高改定 2009    21 紀伊半島の三角点の標高改定 2011    23 東日本大震災

■Top of this Home Page
■Next Page